トヨタ自動車は、電気自動車（EV）向けに開発を進める全固体電池について、量産技術を確立し、2028年までに搭載車の販売を目指す方針を固めた。関係者への取材で明らかになった。全固体電池は、現在主流のリチウムイオン電池に比べてエネルギー密度が高く、航続距離を大幅に延ばせる次世代電池として注目されている。トヨタは、この技術を実用化することで、EV市場での競争力を一気に高める狙いだ。
全固体電池の優位性と開発の経緯
全固体電池は、電解質を固体にすることで、発火リスクを低減し、安全性を高められる。また、エネルギー密度が高いため、同じ容量なら小型化でき、航続距離も現行のリチウムイオン電池の2倍以上になるとされる。トヨタは、2020年代前半に全固体電池の試作品を公開し、2025年までに実用化する目標を掲げていたが、量産技術の難しさから延期されていた。
今回、トヨタは材料や製造プロセスの改良により、量産化のめどが立ったと判断。2027年から生産を開始し、2028年にトヨタブランドの高級車などに搭載して市場投入する計画だ。量産には新たな設備投資が必要となるが、トヨタは既存の工場を活用し、コスト抑制を図る方針。
EV戦略の強化と競合への対抗
トヨタは、EVの販売目標を2026年に年間150万台、2030年に350万台と掲げている。全固体電池の搭載により、航続距離や充電時間の課題を解決し、ガソリン車に匹敵する利便性を実現する。同社の担当者は「全固体電池は、EV普及の鍵を握る技術。量産技術を確立し、お客様に安心して使っていただけるEVを提供したい」とコメントしている。
一方、競合の日産自動車も2028年度に全固体電池搭載車の販売を計画しており、ホンダも2020年代後半の実用化を目指す。世界のEV市場では、中国のBYDや米テスラが先行する中、日本の自動車メーカーは全固体電池で巻き返しを図る。
政府の支援と今後の展望
経済産業省は、全固体電池の開発を国家プロジェクトとして支援しており、トヨタには補助金が支給される見通し。政府は、2030年までに国内の蓄電池生産能力を現在の約2倍の100ギガワット時に引き上げる目標を掲げており、全固体電池の量産化はその達成にも寄与する。
トヨタは、全固体電池を搭載したEVの価格を、現行のリチウムイオン電池搭載車と同等程度に抑えることを目指す。量産効果によりコスト低減が進めば、EVの普及が加速すると期待される。今後の動向が注目される。
