NTTe-Sports高等学院、eスポーツで不登校解消と地域活性化へ
eスポーツで不登校解消、NTTe-Sports高等学院の挑戦

「NTTe-Sports高等学院」を運営するNTTe-Sportsは、NTT東日本の「地域循環型社会の共創」というパーパスに準じ、eスポーツを通じた地域活性化を目指している。同社取締役事業開発部部長で学院統括部長の井上裕晶氏は、「eスポーツで地域を盛り上げたい、eスポーツを地域活性化につなげたいという思いで活動しています」と語る。

2020年の創業当初は地域活性化を目的としたイベント事業が計画されていたが、コロナ禍で方針転換。スクール教育や部活動の活性化など、若者を焦点とした事業を柱に据えた。井上氏は「現在は若者向けの事業が中心ですが、地域活性化という目的も重視しています」と述べ、地域に若者が集まるコミュニティを構築すれば、都市部に出た若者もUターンで戻る可能性があると説明。「人は循環するという考え方から、若者向けであることは将来的な地域活性化にもつながる。結局、ゴールは同じです」と力を込める。

eスポーツを入口にデジタルスキルへ

NTTe-Sports高等学院は、eスポーツを入口にデジタル人材を育成することを目標に掲げる。井上氏はeスポーツを選んだ理由を「若者に圧倒的な人気があるから」と説明。「好きなこと」を学びの入口にする考え方で、「『好き』を『進路』に。」を掲げ、好きなものを入口にすれば学びやすくなり、本来の力を発揮できるとしている。ドローンなど他の人気ツールも考えられたが、eスポーツはZ世代やα世代に深く浸透しているという。

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eスポーツを入口にする最大の利点は、生徒が「学んでいる」という意識を持たずに取り組めることだ。井上氏は「カリキュラムはすべてeスポーツを入口にしています。好きなものを楽しみながら、自然とスキルが身につくことが理想です」と語る。その過程で、eスポーツ以外の分野にも興味を広げ、デジタルを身近に捉えてほしいと考えている。また、パソコン操作に慣れることも強みで、「もともとデジタルスキルとの親和性が高いので、さまざまなボールを投げ込み、自分の好きなことや将来の進路につながるものを見つける気づきを与えたい」と狙いを語った。

チーム戦が育む人間力

同学院では、eスポーツが「勝敗を競う活動」である点も重視。井上氏は「ゲームで遊んでいるというイメージを持つ方もいますが、われわれが重視しているのはチーム制で競うことです」と説明する。授業で扱う『VALORANT』『League of Legends』などはチーム戦が中心で、「チームを組んでプレイすることで、チームワークやスポーツマンシップ、リーダーシップが養われます。サッカーやラグビーと同じだと思っています」と話す。実際の授業では、元プロゲーマーの講師からのフィードバック後、チーム内で活発なディスカッションが行われ、サッカーのハーフタイムのような言い争いも日常的に見られるという。

「社会を生き抜くための力」も重視

NTTe-Sports高等学院は、広域通信制高校「中央国際高等学校」のサポート校でもある。独自カリキュラムとして、eスポーツのスキルアップに加え、デジタルスキルやライフスキルの授業を展開。デジタルスキルでは、自作PC組立講座、生成AIを使ったECサイト構築、3DCADや3Dプリンターを使ったゲーミングチェアのデザインなど多彩なカリキュラムを用意。すべてゲームやeスポーツを入口としている。

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井上氏は「さまざまなデジタルスキルを体験してもらい、『自分たちでもできる』と実感してほしい。その中から、eスポーツに続く『好き』を見つけ、スキルとして身につけ、進路につなげてほしい」と話す。ライフスキルでは、ロジカルシンキングやチームビルディング、レジリエンス、アンガーマネジメントなどの授業を展開。座学で教えるだけでなく、翌日のeスポーツの授業で実践することを求めており、例えばアンガーマネジメントの授業後、うまくプレイできずにイライラすると、7秒数え出す生徒もいるという。「ゲームをプレイしながら、ライフスキルに関する知識の実践回数を増やすことで、本当に使える力にしていく」と井上氏は笑顔で説明した。

不登校児童の受け皿としての役割

eスポーツを入口としたデジタル人材育成に加え、不登校児童の受け皿となることも同学院の大きな役割だ。井上氏は「少子化が進んでいるにもかかわらず、不登校児童は増え続けている」と危機感を示す。通信制高校が増える一方、卒業後の進路には課題が残る。「通信制高校を卒業した子どもの約3割がニートになってしまう状況を踏まえ、われわれはより実践的なデジタルスキルや、社会で役立つライフスキルを、地に足の着いた形で教えていかなければならない」と実践的教育の重要性を強調した。

NTTe-Sportsが学校運営に乗り出すきっかけの一つは、不登校や引きこもりの解決を目指すNPO法人「高卒支援会」との協業だ。秋葉原のゲーミング施設を放課後に開放したところ、引きこもりの子どもたちが徐々に集まるようになった。井上氏は「最初は人が集まらなかったが、集まり始めると、ゲームがチーム制のため仲間ができ、毎週何曜日に来ようという約束事ができ、ルーティンとして引きこもりが解消された」というエピソードを披露。「これを目の当たりにし、eスポーツにはすごい力があることを知り、学校を作るきっかけになった」と振り返る。

実際、一期生の約半数が不登校経験者だったが、昨年度の出席率は82%を記録。「基本的に出席が自由なサポート校においては驚異的な数字」だという。また、eスポーツの試合が土曜日に行われることが多く、休日も自由登校できるように開放している。これまでほとんど学校に通っていなかった子どもが、試合があると言って休日の朝早くから出かけていったという保護者からの報告もあり、しかも本人の試合ではなく仲間の応援のためだったという。井上氏は「eスポーツは不登校や引きこもりの解消にも貢献できる」と確信したという。

eスポーツを入口にすることで不登校や引きこもりの解消につながる理由について、井上氏は「同じものが好きな子どもたちが集まるため、話題が尽きないことが大きな要因ではないか」と分析。また、「変なヒエラルキーができないのも我が校の特徴」と話す。開校前はゲームの実力で上下関係が生まれることを懸念しランク別クラス編成も検討したが、「実際に授業が始まると、ヒエラルキーはまったくできなかった」。その背景には「上下関係を作ってしまうとチームが勝てなくなることを、生徒たちが自然と理解しているからではないか」と推測する。この環境は生徒同士のコミュニケーションにも良い影響を与え、「ランクに左右されず、お互いにはっきり言い合える関係でなければ勝ち上がれないという考え方が生徒たちに自然と根付いています」と説明。「最初は口が悪かった子も、リテラシーの授業などを通して改善されます。罵るだけではチームは勝てないことを実感するからだと思います」と変化を語った。

高い出席率と満足度が「大宮校」へ

開校から1年、二期生を迎えたNTTe-Sports高等学院。一期生へのアンケートでは、満足度が全員「満足」か「ほぼ満足」の100%という結果になった。「嘘みたいな数字で、お見せするのが逆に恥ずかしいのですが、全員が5段階評価の上2つを選んでくれたのを見て、われわれのやり方は間違っていなかったと自信が持てました」と井上氏は笑みを浮かべる。その自信が、2027年4月の開校を控える「大宮校」へとつながる。

NTTe-Sportsでは千葉校の開校以前から各地域での展開を予定していたが、大宮校の開校には千葉校での出席率と満足度の高さが大きく背中を押している。「この結果に加え、保護者の方のポジティブな声を聞いて、このモデルの有用性がある程度証明されたと思っており、別のエリアでも同じような結果が出せるはず」と井上氏。地域として大宮を選んだ理由は、埼玉県が千葉県と同様に不登校児童が多いこと、さらに土地柄と立地条件が決定づけたという。

大宮校では千葉校の実績を踏襲し、同じ方向性での運営が予定されている。千葉校で自治体や地元企業との連携を深めているのと同様に、大宮校でも連携を予定。「千葉校が千葉県で活躍する人を作ることを目指しているように、大宮校は埼玉県で活躍する人を作りたいという思いがあります。ここが各校の特色になるかもしれません」と井上氏は語る。

地域で活躍する人材を育てる

千葉県では、NTTe-Sports高等学院に限らず、企業ベースでもデジタル人材の育成に力を入れているが、多くの人材が東京に流出している。井上氏は「東京に行くのは仕方ないとしても、いつかは戻ってきてほしい。この人材を還流させることが地方都市における大きな社会課題」と指摘。同学院でも重要なテーマであり、現時点での大きな課題は「進路実績が出せていないところ」だという。

開校2年目ということを考えれば当然のことだが、「やはり、進学なり就職なりの出口をしっかりと見せられるようになれば、保護者の方の理解度や納得度が全然変わってくる」と井上氏は話す。「eスポーツはあくまでも入口であり、社会で役立つデジタルスキルやライフスキルを学ぶ場所であることを証明するためにも、早く卒業生を出したい」

同学院で学び、将来的にプロゲーマーを目指す生徒もいるが、多くの生徒は進学・就職を希望。「授業を通して、デザイン系に興味を持ち、進学して本格的に学びたい子もいれば、就職したい子もいる。就職先もeスポーツ業界にはこだわらないなど、十人十色です」と現状の進路希望状況を明かす。

2025年に千葉校、2027年に大宮校が開校。今後も関東圏を中心に新たなキャンパスを増やしていく予定だが、井上氏は「この学校のメソッドが、日本各地、そして海外でも不登校が問題になっているのであれば世界にも広がっていくことが理想」と語る。その上で、「自治体や企業も含めて、地域の方から応援されながら、展開していくことが大事」と地域活性化とのつながりも重視する。