生成AIに質問し、その回答を見て商品やサービスを選ぶ消費者が増えている。従来のようにSEO対策をして検索結果の上位に表示されるだけでは、必ずしも商品が購入されるとは限らなくなってきた。では、AIに選ばれるために企業は何をすべきなのか。
「SEOは死んだのではなく、生成AI対策のSEOに進化していく」
こう話すのは、サイバーエージェントSEOラボ研究員長の米倉豪氏だ。同研究室ではSEOのほか、生成AI検索への対策である「GEO」の研究を、京都大学や横浜市立大学と共同で進めている。
GEOとは、AIが参照しやすい形にデータを整理し、AIの回答に引用されやすい質の高いコンテンツを用意する施策を指す。
では、企業は具体的に何に取り組めばいいのか。米倉氏の話を基に、生成AI時代に求められるマーケティングの考え方と、実施すべき施策を紹介したい。
全体平均37%、月間10億人——数字で見る「生成AI検索」の普及
同社が2026年2月に、全国の10〜60代の男女9278人を対象に実施した調査によると、生成AI検索の利用率は全体平均で37%、10代では約67%に達した。米Googleも検索機能へのAI導入を進めており、検索結果の上部にAIが生成した概要「AI Overviews」を表示し、ユーザーの疑問に回答している。
GoogleのAI検索「AIモード」の利用率も、2月時点で20%を超えていた。Googleは5月の開発者向けイベント「Google I/O 2026」で、AIモードの月間ユーザーが提供開始1年で10億人を突破したと発表している。
「ChatGPT単体の月間ユーザーは10億人ほどだが、AIモードはすでにそれを超えている。GoogleがAIをひっそりと私たちの生活に入れてきている」
調査では、AIの回答が購買行動にも影響していることが分かる。AIに見せられた商品やサービスを、検索してさらに詳しく調べることがあると答えた人は69%、実際に購入・利用した人は47.5%に上った。
広がる「ゼロクリック検索」の実態と、変化する“売れる場所”
AIの進化により、商品の「選ばれ方」が変わり始めている。AIが商品を探し、比較し、購入まで担う「エージェンティックコマース」の時代に、企業はどう対応すべきなのか。
購買を実行する主体が人からAIへ一部移る「エージェンティックコマース」の時代、小売企業は客から選ばれるだけではなく、AIから選ばれる必要がある。AIに選ばれるためにはどうすればいいのか。
GEO対策はSEO対策の延長にあり、人間に向けたコンテンツの質を高めることで、AI検索での参照も増えるという意見が多かったが、アカマイ・テクノロジーズの中井氏は「SEOとGEOでは、重要視する指標が全く異なる」と指摘する。
