9月10日に発表された最新モデル「iPhone 18 Pro」は21万9800円から。同時に「iPhone 17」も1万7000円値上げされ、15万9800円となった。2010年代までiPhoneは7万円前後から購入できたが、高性能化による本体価格の上昇や円安も重なり、最近では10万円超えが当たり前となっている。
iPhoneのシェアは年々低下
日本のスマホ市場は、世界でもまれに見るiPhone一強の市場だ。世界全体のOS別シェアは、iPhoneのiOSが3割、Androidが7割とされている。日本国内は調査によってばらつきがあるものの、iOSが5〜6割を占めるとされてきた。米国も日本と同様にiOSが過半を占めるが、欧州ではAndroidが6割を占める国も多い。所得水準の低い国では、iOSは少数派だ。
日本でiOSが人気なのは、スマホが普及する初期の段階で、ソフトバンクが率先してiPhoneを販売したためだ。ソフトバンクが2008年にiPhoneを発売したのに対し、ドコモは翌年にAndroidのスマホを発売し、auは2010年に同じくAndroid製を発売した。
iPhoneそのものがブランド化した一方、Android搭載スマホは国内外のメーカー各社が開発しており、人気が分散した。また、2023年に規制されるまで、各社はキャリアの乗り換えや新規申し込みなどを条件に、端末を極端に安い価格で販売する「1円スマホ」を提供していた。名目上の本体価格に差がなかったことも、iPhoneの普及につながった。
中古スマホがじわり拡大
だが、近年はiOSのシェアが低下している。調査会社のMMDLabo（東京都中野区）によると、メインで利用しているスマホにおけるiPhoneのシェアは、2023年の50.0％から2025年には48.3％に低下した。格安SIMと呼ばれる安価なサービスを提供するMVNO利用者の間では4割を下回り、価格を重視する層の間ではAndroidが主流となっている。中古スマホであれば2万〜3万円台でAndroid搭載機を購入できる。
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