Appleは7月18日、日本のApple StoreにおいてiPhone、Apple Watch、AirPodsの各製品の価格改定を行い、一斉値上げに踏み切った。新型iPhoneの価格高騰を受け、割高な新品を避けて「認定中古品」などの高品質な中古スマートフォンを選ぶ消費者が増え、中古市場の販売台数は過去最高を記録している。中古スマートフォン需要全体の底上げにつながっている。
iPhone 17eは10万円超え、17 Pro Maxは21万円超え
Appleの主力製品であるiPhoneでは、スタート価格がiPhone 17eで9万9800円から10万7800円に、iPhone 17で12万9800円から14万2800円に引き上げられた。上位モデルのiPhone 17 Proは17万9800円から19万4800円に、iPhone 17 Pro Maxは19万4800円から21万4800円に、そしてiPhone Airは15万9800円から17万7800円にそれぞれ値上がりしている。旧シリーズのiPhone 16は11万4800円から12万4800円に、16 Plusは12万9800円から14万4800円に変更された。
iPhone 17eは価格改定によって10万円を超える価格となった。iPhone 17 Pro Maxは価格改定によって20万円を超える価格となった。
- iPhone 16 128GB：11万4800円 → 12万4800円（＋1万円）
- iPhone 16 Plus 128GB：12万9800円 → 14万4800円（＋1万5000円）
- iPhone 16 Plus 256GB：14万4800円 → 15万9800円（＋1万5000円）
- iPhone 17e 256GB：9万9800円 → 10万7800円（＋8000円）
- iPhone 17e 512GB：13万4800円 → 14万2800円（＋8000円）
- iPhone 17 256GB：12万9800円 → 14万2800円（＋1万3000円）
- iPhone 17 512GB：16万4800円 → 17万7800円（＋1万3000円）
- iPhone 17 Pro 256GB：17万9800円 → 19万4800円（＋1万5000円）
- iPhone 17 Pro 512GB：21万4800円 → 22万9800円（＋1万5000円）
- iPhone 17 Pro 1TB：24万9800円 → 26万4800円（＋1万5000円）
- iPhone 17 Pro Max 256GB：19万4800円 → 21万4800円（＋2万円）
- iPhone 17 Pro Max 512GB：22万9800円 → 24万9800円（＋2万円）
- iPhone 17 Pro Max 1TB：26万4800円 → 28万4800円（＋2万円）
- iPhone 17 Pro Max 2TB：32万9800円 → 35万4800円（＋2万5000円）
- iPhone Air 256GB：15万9800円 → 17万7800円（＋1万8000円）
- iPhone Air 512GB：19万4800円 → 21万2800円（＋1万8000円）
- iPhone Air 1TB：22万9800円 → 24万7800円（＋1万8000円）
Apple WatchやAirPodsも値上げ
Apple Watchについても、Series 11が6万4800円から7万1800円に、SE3が3万7800円から4万1800円に、Ultra 3が12万9800円から14万2800円へと価格が改定された。
オーディオ製品のAirPodsでは、アクティブノイズキャンセリング（ANC）非搭載のAirPods 4が2万1800円から2万3800円に、ANC搭載モデルが2万9800円から3万2800円に、AirPods Pro 3が3万9800円から4万2800円へと引き上げられた。なお、AirPods Max 2については8万9800円のまま据え置かれた。
大幅な価格改定の背景：中古iPhoneの「先回り需要」が急増
この大幅な価格改定の背景には、AI需要の急拡大に伴う世界的なメモリおよびストレージ価格の高騰がある。Appleは同年6月にもMac製品などの値上げを実施していたが、その際にもこれらの部品価格の高騰を主な要因として挙げていた。今回はその影響が、モバイル端末やウェアラブル製品にも及んだ形だ。
このような数万円規模に及ぶ新品価格の高騰を受け、消費者の間では中古スマートフォンに対する購買行動に明確な変化が生じている。MM総研 研究主幹の根岸氏によれば、2025年度の中古スマホ販売台数が前年比12.4％増の360.7万台に達し、過去最高を記録した。高額な新品を避けて中古を選ぶ消費者が増えていることに加え、通信キャリアやメーカーによる「認定中古品」の普及により、品質面での不安が払拭されつつあることが市場拡大を後押ししているという。
特に注目すべきは、消費者の自衛とも言える中古iPhoneの「先回り需要」の急増だ。Belong 法人事業部長の内田氏は、同社が運営する中古スマホ販売サイト「にこスマ」のデータを示し、6月25日にAppleがMacやiPad等の価格改定を発表した直後から、当時は値上げ対象外であったiPhoneを含め、中古端末の注文が跳ね上がったことを7月15日の記者向け勉強会にて明らかにしていた。
この現象について内田氏は、「近い将来iPhoneも同様に価格改定が行われ、さらに連動して中古スマホ市場全体の価格も上昇することを見越した方が、状態が良く長く使える新しいモデルの中古スマートフォンを値上がり前に買い求めている」と分析し、消費者の心理が働いた結果であるとの見解を示していた。
さらに内田氏は、この販売上昇のトレンドが発表直後の一過性の現象にとどまらず、7月に入ってからも高い水準を維持しており、値上げ対象外のAndroid端末などにも需要増が波及していると言及。新品端末の価格高騰が、結果として中古スマホ需要全体の底上げにつながっている。
