ソフトバンクグループが、AI（人工知能）半導体分野で世界最大手の米エヌビディア（NVIDIA）に対抗するため、約10兆円規模の投資計画を検討していることが明らかになった。関係者によると、自社開発のAI半導体チップや大規模データセンターの構築などを含む包括的な戦略で、生成AI市場の急成長を見据えた動きとみられる。
巨額投資の背景
ソフトバンクは、AI向け半導体市場で圧倒的なシェアを誇るエヌビディアに対抗するため、半導体設計会社の英アーム・ホールディングスを活用する方針。アームは省電力設計で知られ、AI向けチップの開発で重要な役割を果たすと期待されている。
投資額は約10兆円（約700億ドル）に上る可能性があり、これはソフトバンクにとって過去最大級の投資となる。資金調達方法は未定だが、一部は保有するアーム株の売却などで賄う案も浮上している。
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市場への影響
この計画が実現すれば、AI半導体市場における競争が一層激化するとみられる。現在、エヌビディアはAI向けGPUで90%以上のシェアを持つが、ソフトバンクの参入により市場構造が変わる可能性がある。
ソフトバンクはすでに、AI関連スタートアップへの投資やデータセンター事業への参入を進めており、今回の半導体投資はその延長線上にある。生成AIの普及に伴い、半導体需要は今後数年で急増すると予想されており、同社はこの成長市場を捉えたい考えだ。
