昭和電工と旧日立化成が2023年1月に経営統合して誕生したレゾナック・ホールディングスは、従来の総合化学メーカーから半導体材料に特化した企業へと急ピッチで脱皮を進めている。2022年に社長に就任した髙橋秀仁氏は、一連の改革を主導し、半導体・電子材料事業の売上高比率を2025年度の38％から2030年度までに5割へ引き上げる目標を掲げる。
「ここから5年は負ける気がしない」
髙橋社長は「どや顔で最近言っているのだが、ここから5年は負ける気がしない」と自信を見せる。その強みは、半導体の後工程における機能性材料の圧倒的なポートフォリオにある。世界中の主要半導体プレーヤーはそれぞれ5年先までのロードマップを持っており、レゾナックはキープレーヤーの情報が直接集まるポジションを確保。他社とは情報の解像度や確度がまったく違うと強調する。
ただし、後工程の材料開発は一種の自転車操業でもある。開発競争で他社に一歩でも後れを取れば、すべてのシェアを失いかねない。そのため、研究開発費をはじめとするリソースだけは絶対に削減しないよう指示しているという。
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機会損失の防止が最優先
半導体メーカーが巨額の利益を上げる一方、半導体材料メーカーの利益率は爆発的には伸びていない。技術革新が速く、複数購買の圧力もある中、収益性向上の課題について髙橋社長は、メモリーメーカーの例を挙げる。メモリーメーカーは市況変動が激しく、需給逼迫時に一時的に価格を引き上げて莫大な利ざやを稼ぐが、これは石油化学事業と同じ仕組みだと指摘する。
レゾナックは、親和性の薄い17事業を売却し、半導体銘柄への転身を図る。生成AIブームで半導体業界全体が沸く中、この大胆な戦略が吉と出るか注目される。
