モバイルバッテリーシェアリングサービス「CHARGESPOT」を運営するINFORICHは、防災の日を前に、備蓄用モバイルバッテリーの安全確認を呼びかける啓発情報を公開した。
SNS投稿と事故データの分析で判明した初期サイン
近年、災害時の情報収集や連絡手段としてスマートフォンの重要性が高まる一方、長期間放置されたモバイルバッテリーやリコール対象製品による発火・発煙事故も相次いでいる。同社は、JX通信社のリスク情報プラットフォーム「FASTALERT」のSNS投稿データと、製品評価技術基盤機構（NITE）の事故データをもとに、事故の予兆やリスクを分析した。
分析によると、2025年6月から2026年7月までに投稿されたモバイルバッテリー関連の事故・トラブル投稿307件から91件の事故・トラブル関連トピックを抽出。そのうち19件で「異臭がする」「焦げ臭い」など、においに関する言及がみられたという。
SNS上では「車内で急に焦げ臭いにおいがした」「駅構内で異臭がしたと思ったらモバイルバッテリーが出火していた」といった投稿も確認された。INFORICHは、発煙や発火といった見た目の異常だけでなく、異臭も事故の初期サインとして注意すべきだとしている。
リコール対象製品による事故も
NITEによると、2021年から2025年までに発生したモバイルバッテリー事故506件のうち69件はリコール対象製品によるものだった。充電中や充電直後の事故が297件と最も多く、このうち42件がリコール対象製品だったという。
同社は、防災の日に確認したいポイントとして次の3項目を挙げている。
- リコール情報の確認：購入時期が新しい製品でも製造上の問題などからリコール対象となる場合があるため、型番などを消費者庁のリコール情報サイトで確認する。
- PSEマークの有無：安全基準を満たした製品かどうかを確認し、PSEマークのない製品の使用は避ける。
- セルフチェック：焦げ臭いにおいや異臭、本体の膨張、異常な発熱、充電の減りが早くなった、購入から3年以上経過、長期間放置といった症状や状況がある場合は、使用や充電を中止し、自治体のルールに従って処分する。
CHARGESPOTの安全設計と防災支援
INFORICHは、リチウムイオン電池は長期間の放置や高温環境での保管により劣化が進むと説明。その上で、シェアリングサービスを活用し、適切に管理されたバッテリーを必要な時に利用する選択肢も有効だとしている。
なお、CHARGESPOTは災害発生時に48時間未満のバッテリー無料開放などの防災支援も実施している。
