大型船舶や自動車のエンジンに使われるすべり軸受けで世界シェア1位を誇る大同メタル工業（名古屋市）が、データセンター向け需要の急増で増産を加速している。同社の判治誠吾会長兼CEOは「中期経営計画で掲げた生産能力3割増では済まない」と語り、さらなる投資に意欲を見せる。
データセンターと造船市場が追い風
同社のすべり軸受けは、自動車約4割、大型船舶約7割に搭載される重要部品。エンジン内で回転軸の荷重を支え、摩擦・摩耗を減らす。従来はEVシフトによる需要減退が懸念されていたが、足元では世界的な造船市場の活況に加え、AIデータセンターに不可欠な非常用発電機エンジン向けの引き合いが急拡大している。
米キャタピラー社から要請を受け、愛知県犬山市の量産工場で大幅な増産投資を実施中。さらに、ハイパースケーラーが巨大データセンターを建設する北米市場での現地生産も水面下で計画している。
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EV化減速も追い風に
判治会長は、EVシフトの減速も同社に追い風だと指摘する。以前は2030年に新車販売の40%しかエンジン車が残らないと予測していたが、現在は逆転して60%がエンジン車になると修正。欧州のルノーやメルセデス・ベンツ、BMWがエンジン車の開発・試作を増やし、ホンダもEV化を撤回してエンジンに回帰しているという。
同社の株価は2026年7月初めに一時1857円と1990年以来の高値を記録。判治会長は「当社の株価は2000～3000円になってもおかしくない」と述べ、市場の過小評価を指摘した。
