トヨタ、EV販売で中国に敗れる 世界戦略に黄信号
トヨタ、EV販売で中国に敗れる 世界戦略に黄信号

トヨタ自動車の2024年の世界販売台数(連結対象のダイハツ工業、日野自動車を含む)は前年比3.7%減の1082万台となった。一方、中国の比亜迪(BYD)は前年比41%増の427万台と大幅に伸び、EV(電気自動車)販売台数でトヨタを初めて上回った。

中国市場での苦戦が響く

トヨタの販売減少の主因は中国市場にある。中国での販売台数は前年比6.9%減の177万台。中国市場ではBYDをはじめとする現地メーカーのEV攻勢が強く、トヨタのガソリン車やハイブリッド車の販売が伸び悩んだ。また、中国経済の減速も消費マインドを冷え込ませている。

日本国内でも販売は前年比9.2%減の155万台。軽自動車の需要減少や、ダイハツの認証不正問題の影響が尾を引いた。一方、北米市場では前年比7.1%増の276万台と好調を維持。ハイブリッド車の需要が堅調だった。

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EV戦略の見直し迫られる

トヨタはこれまで、EVだけでなくハイブリッド車や水素自動車など多様な選択肢を提供する「全方位戦略」を掲げてきた。しかし、世界の主要市場でEVシフトが加速する中、同社のEV販売の遅れが鮮明になった。2024年のトヨタのEV販売台数は前年比約3倍の約14万台と増加したものの、BYDの427万台には遠く及ばない。

トヨタは2026年までにEVの年間販売台数を150万台に引き上げる目標を掲げる。だが、中国市場での競争激化や、欧州でのEV関税引き上げの可能性など、課題は山積している。

今後の展望

トヨタは2025年、中国市場向けのEVを投入するなど、巻き返しを図る方針だ。また、日産自動車やホンダとのEV分野での提携も模索している。しかし、BYDの勢いは止まらず、トヨタが世界販売台数トップの座を維持するためには、より抜本的な戦略転換が必要との指摘もある。

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