トヨタ自動車は、電気自動車（EV）戦略を加速し、2026年までに新型バッテリーEVを10車種投入する計画を発表した。同社は次世代電池の開発を進めており、航続距離1000km以上を実現する見通しだ。
次世代電池で競争力強化
トヨタは、従来のリチウムイオン電池に代わる次世代電池として、全固体電池の量産化を目指している。全固体電池はエネルギー密度が高く、充電時間の短縮も期待される。トヨタの発表によれば、2027年から2028年には全固体電池を搭載したEVの生産を開始する予定だ。
また、同社はバイポーラ型ニッケル水素電池やリチウムイオン電池の改良も進めており、コスト削減と性能向上を両立させる方針。これらの技術を組み合わせることで、EVの普及を促進する。
EV市場でのシェア拡大狙う
トヨタはこれまでハイブリッド車（HV）に注力してきたが、世界的なEVシフトの波を受け、戦略転換を迫られている。2023年のトヨタのEV販売台数は全世界で約10万台と、テスラやBYDに大きく差をつけられている。しかし、2030年までにEV販売台数350万台を目標に掲げ、巻き返しを図る。
新型EVの投入により、トヨタは中国や欧州市場でのシェア拡大を目指す。特に中国市場では、現地メーカーとの競争が激化しており、トヨタは「bZ」シリーズなどのEVを投入している。
全固体電池の実用化に向けた課題
全固体電池の量産化には、耐久性やコスト面での課題が残る。トヨタは、実用化に向けてパートナー企業との協業を進めており、出光興産と共同で全固体電池のサプライチェーン構築を目指している。トヨタの執行役員は「全固体電池はEVのゲームチェンジャーになる」と述べ、技術開発に自信を示した。
一方で、全固体電池の量産開始は当初の計画より遅れる可能性も指摘されている。トヨタは2025年までに全固体電池の試作品を公開する予定だが、量産化にはさらなる時間が必要とみられる。
水素エンジン車との両立
トヨタはEVだけでなく、水素エンジン車の開発も継続する。同社は水素を燃料とするエンジン車の実用化を目指しており、カーボンニュートラル実現に向けて複数の選択肢を提供する方針だ。トヨタの豊田章男会長は「お客様の選択肢を狭めない」と述べ、多様なパワートレインの重要性を強調している。
この戦略により、トヨタはEV市場での競争力強化と同時に、既存の内燃機関技術の活用も図る。今後のトヨタの動向が、自動車業界全体のEVシフトに影響を与えることは間違いない。
