EVシフト加速、中国勢が攻勢、日本メーカーは生き残れるか
EVシフト加速、中国勢攻勢、日本メーカー生き残りへ

世界の電気自動車(EV)市場で、中国メーカーの攻勢が一段と強まっている。2023年の世界のEV販売台数は前年比35%増の約950万台に達し、そのうち中国メーカーが約60%を占めた。一方、日本メーカーのシェアは10%を下回り、存在感が急速に薄れている。

中国メーカーが市場を席巻

中国のBYD(比亜迪)は2023年に約300万台のEVを販売し、世界トップに立った。同社は低価格帯から高級車まで幅広いラインアップをそろえ、特に東南アジアや欧州市場で販売を伸ばしている。また、上海汽車や蔚来汽車(NIO)などの新興メーカーも台頭し、技術面でも競争力を高めている。

中国メーカーの強みは、政府の強力な支援と大規模な生産能力にある。中国政府はEV普及に積極的で、補助金や充電インフラ整備を推進。さらに、バッテリーや半導体など重要部品の国産化を進め、サプライチェーン全体で優位に立っている。

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日本メーカーの苦戦

一方、トヨタやホンダなどの日本メーカーは、EVシフトで出遅れている。トヨタはハイブリッド車(HV)で先行したが、EVへの投資が遅れ、2023年のEV販売台数は約10万台にとどまった。同社は2026年までにEV販売台数を150万台に引き上げる計画だが、実現には課題が多い。

日本メーカーの課題は、EV向けの部品調達や生産体制の構築が遅れていることだ。特にバッテリーの調達コストが高く、価格競争力で中国勢に劣る。また、ソフトウェアや自動運転技術でも中国メーカーに後れを取っている。

欧米メーカーの動き

欧米メーカーもEVシフトを加速している。フォルクスワーゲン(VW)は2023年に約80万台のEVを販売し、中国市場でのシェア拡大を図る。テスラは世界で約180万台を販売し、依然としてトップクラスだが、中国勢の追い上げでシェアは低下傾向にある。

欧米メーカーは、中国メーカーとの提携や合弁を通じて、技術や生産能力を補完する動きも見られる。例えば、VWは小鵬汽車(XPeng)と提携し、中国市場向けのEVを共同開発している。

今後の展望

市場調査会社の予測では、2030年までに世界のEV販売台数は3000万台を超え、市場規模は100兆円に達する見込み。中国メーカーはそのうち40%以上のシェアを握るとみられる。日本メーカーが生き残るには、バッテリー技術の革新やソフトウェア開発の強化、コスト削減が急務だ。

専門家は「日本メーカーが従来のガソリン車の延長線上の戦略では勝負にならない。EV専用プラットフォームの早期投入や、中国市場向けの戦略的な提携が必要」と指摘する。

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