2024年上半期の世界の電気自動車（EV）販売台数で、中国勢が急成長を遂げ、米テスラを猛追している。調査会社のデータによると、中国のBYD（比亜迪）はテスラとの差を縮め、首位交代も視野に入る。一方、日本勢は販売低迷が続き、存在感が薄れつつある。
中国勢の躍進が鮮明に
市場調査会社のデータを基にした集計では、2024年1～6月の世界EV販売台数（プラグインハイブリッド含む）で、BYDは前年同期比約20％増の約160万台を販売。2位のテスラは約90万台で、前年比約5％減となった。両社の差は約70万台と、前年の約40万台から拡大したが、テスラの苦戦が際立つ。
また、中国の新興EVメーカーも台頭。上海汽車集団（SAIC）や吉利汽車（Geely）なども販売を伸ばし、中国勢全体で世界市場の約6割を占めるに至った。背景には、中国政府のEV普及政策と、低価格帯から高級車まで幅広いラインアップがある。
テスラの苦戦と値下げ戦略
テスラは2024年初頭から値下げを実施し、販売テコ入れを図ったが、中国市場での競争激化や欧州での需要減が響いた。特に中国では、BYDの低価格モデル「シー」シリーズや、新興メーカーの「NIO」「Xpeng」が攻勢を強め、テスラのシェアは低下傾向にある。
「テスラはブランド力で勝るが、中国市場では価格競争に巻き込まれている。値下げだけでは持続的な成長は難しい」と、自動車業界アナリストの田中氏は指摘する。
日本勢の苦戦、存在感低下
日本メーカーはEV販売で大きく出遅れている。トヨタ自動車はハイブリッド車（HV）に注力し、EV販売は2024年上半期で約5万台と、世界シェアは1％未満。日産自動車やホンダも販売は低迷し、日本勢全体のシェアは2％程度にとどまる。
日本勢の苦戦の要因として、EV向けサプライチェーンの整備遅れや、充電インフラの不足が挙げられる。また、消費者の間では「航続距離不足」や「価格の高さ」を理由にEV購入をためらう声も多い。
今後の展望、巻き返しは可能か
日本勢は2025年以降、新型EVの投入を計画している。トヨタは次世代バッテリーを搭載したEVを2026年に投入予定で、航続距離を現在の2倍に伸ばすと発表。日産も低価格EVの量産を目指す。
しかし、中国勢の勢いは止まらず、BYDは日本市場にも本格参入し、2025年までに販売網を100店舗に拡大する計画。日本勢の巻き返しには、価格競争力と技術革新の両立が不可欠となる。
業界関係者は「日本勢が生き残るには、EV専用プラットフォームの開発や、電池の内製化など、抜本的な戦略転換が必要だ」と語る。世界のEV市場は中国勢を中心に再編が進み、日本勢の立ち位置が問われている。
