自動車部品大手のデンソーは、電気自動車（EV）シフトの加速に対応するため、部品点数の大幅削減に乗り出す。同社は2030年までに、従来の内燃機関車向け部品と比較して、EV向け部品の点数を約30%削減する方針を明らかにした。これにより、生産効率の向上とコスト削減を図り、競争力を強化する狙いがある。
部品点数削減の背景と具体的な計画
デンソーは、EV向け部品の統合やモジュール化を推進し、部品点数を削減する。例えば、従来は別々の部品だったインバーターやコンバーターを一体化するなど、システム全体の最適化を進める。同社の担当者は「EVではエンジンやトランスミッションなど、多くの部品が不要になる。部品点数の削減は必然の流れだ」と述べている。
また、デンソーは部品点数削減に伴い、サプライヤーの再編も視野に入れている。同社は現在、約1万社のサプライヤーと取引があるが、EVシフトに対応するため、取引先の絞り込みを検討している。特に、従来の内燃機関向け部品を製造する中小サプライヤーは、事業転換を迫られる可能性が高い。
業界全体への影響と今後の展望
デンソーの動きは、自動車部品業界全体に波及する可能性がある。他の大手部品メーカーも同様の戦略を打ち出しており、部品点数の削減とサプライヤー再編が加速するとみられる。日本自動車部品工業会の調査によると、2025年までに国内の自動車部品メーカーの約3割が、EVシフトに伴う事業再編を検討しているという。
一方、サプライヤー側にも影響が及ぶ。特に、エンジンや排気系部品を主力とする企業は、需要減少に直面している。ある中小部品メーカーの社長は「EVシフトで生き残るためには、新たな技術開発や事業多角化が必要だ。しかし、資金や人材が不足しており、厳しい状況にある」と危機感を募らせる。
デンソーは、部品点数削減と同時に、EV向けの新技術開発にも注力する。同社は、EVの航続距離を延ばすための高効率な熱管理システムや、車載半導体の開発を進めており、2025年までにこれらの技術を製品化する計画だ。
