東南アジアの自動車市場で、中国の電気自動車（EV）メーカーが急速に存在感を高めている。従来、日本車が圧倒的なシェアを誇ってきたタイやインドネシアなどで、中国勢が販売台数を伸ばし、日本メーカーは厳しい競争に直面している。
タイ市場で中国EVが躍進
タイでは、2023年のEV販売台数で中国のBYD（比亜迪）が首位に立った。同社はタイ国内に工場を建設し、現地生産を開始する計画だ。また、長城汽車や上汽集団傘下のMGも販売を伸ばしている。
一方、日本メーカーはEV投入が遅れ、ガソリン車やハイブリッド車の販売に頼らざるを得ない状況だ。タイ政府はEV普及を促進するため、補助金や減税措置を導入しており、中国勢はこうした政策を追い風にシェアを拡大している。
インドネシアでも中国勢が攻勢
インドネシアでも、中国EVメーカーの進出が目立つ。五菱汽車（Wuling）や奇瑞汽車（Chery）が現地生産を開始し、政府のEV優遇策を活用して販売を拡大している。インドネシアはニッケル資源が豊富で、EVバッテリーの生産拠点としても注目されており、中国企業はサプライチェーン全体での投資を加速させている。
日本メーカーは、インドネシアで長年築いてきたガソリン車の販売網を武器に巻き返しを図るが、EV分野での出遅れは否めない。トヨタやホンダは、ハイブリッド車を軸にEVへの移行を進める方針だが、中国勢の攻勢に対抗できるかが焦点となっている。
日本メーカーの苦戦と今後の戦略
東南アジアは、日本メーカーにとって最も重要な市場の一つだ。しかし、EVシフトが加速する中で、中国メーカーの低価格帯EVが若い世代を中心に支持を集めている。日本メーカーもEV投入を急ぐが、価格競争力や製品ラインナップで中国勢に劣る部分が多い。
専門家は、「日本メーカーが東南アジアで生き残るには、EVだけでなく、バッテリー交換式や水素燃料電池など、多様な技術を提案する必要がある」と指摘する。また、現地政府との連携や、充電インフラ整備への協力も重要だ。
