東南アジアの電気自動車（EV）市場で、中国メーカーの台頭が著しい。タイでは2023年のEV販売台数の約8割を中国ブランドが占め、日本メーカーは苦戦を強いられている。
中国勢が市場を席巻
タイ自動車協会のデータによると、2023年のタイ国内のEV販売台数は約7万6000台。このうち、中国の比亜迪（BYD）が約3万台でトップ、上海汽車（SAIC）傘下のMGが約1万2000台で続く。
一方、日産自動車のリーフは約1000台、三菱自動車のeKクロスEVは約500台にとどまった。トヨタ自動車やホンダもEV販売は低調だ。
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現地生産で攻勢
中国メーカーはタイでの現地生産も加速。BYDは2024年7月にタイ工場を稼働させ、年産15万台を目指す。長城汽車（GWM）も既にタイ工場でEVを生産している。
タイ政府はEV普及に向け、購入補助金や輸入関税引き下げなどの優遇策を打ち出しており、中国メーカーはこうした政策を活用して市場を拡大している。
日本メーカーの巻き返しはなるか
日本メーカーも対応を急ぐ。トヨタはタイでピックアップトラックのEV生産を計画し、2025年以降の投入を目指す。ホンダもタイでEV生産を検討している。
しかし、中国メーカーが先行する中、日本メーカーがシェアを回復できるかは不透明だ。東南アジア市場でのEV競争は、今後さらに激化しそうだ。
