中国の電気自動車（EV）大手BYD（比亜迪）が、日本市場に新型SUVを投入する方針を固めたことが、複数の関係者への取材で明らかになった。2025年にも発売する計画で、現在販売中の「ATTO 3」に続く2車種目となる。価格帯や詳細スペックは未公表だが、競争が激化する日本EV市場でのシェア拡大を狙う。
BYDの日本戦略と新型SUVの位置づけ
BYDは2023年1月に日本法人を設立し、同年9月に初の量販EV「ATTO 3」の販売を開始した。2024年には「ドルフィン」「シール」など複数モデルを投入する計画を表明していたが、今回の新型SUVはその一環とみられる。同社は日本市場で2025年までに3車種、2030年までに5車種以上を投入する目標を掲げている。
新型SUVは、中国市場で販売されている「宋PLUS EV」をベースに、日本仕様に改良したモデルとなる可能性が高い。全長4.7m級のミッドサイズSUVで、航続距離は500km以上を想定。価格は400万円台後半から500万円台前半になるとみられる。BYDは日本市場で、テスラや日産、トヨタなどと競合する。
日本EV市場の現状とBYDの課題
日本のEV市場は、2023年の新車販売に占めるEV比率が約2%と、欧州（約20%）や中国（約25%）に比べて低い。しかし、政府の2035年までのガソリン車新車販売禁止目標や、各メーカーのEV投入加速により、市場は拡大傾向にある。BYDは、低価格と充実した装備を武器に、日本市場での存在感を高めたい考えだ。
一方で、BYDには日本市場特有の課題もある。充電インフラの整備状況や、アフターサービス体制の構築、ブランド認知度の向上などが挙げられる。同社は2025年までに日本国内で100店舗以上の販売網を構築する計画で、新型SUVの投入と合わせて、販売・サービス体制の強化を進める。
業界関係者の見方
業界関係者は「BYDの日本市場への本格参入は、競争激化につながる。特にSUVは人気セグメントであり、新型車の投入でシェア拡大を狙うのは当然の戦略だ」と指摘する。一方で「日本市場は品質やアフターサービスに対する要求が厳しく、BYDがどこまで対応できるかが鍵となる」との声も聞かれる。
BYDの日本法人広報担当者は「新型SUVの詳細については、現時点ではお答えできない。しかし、日本市場への継続的な投入を計画しており、詳細が決まり次第、改めて発表する」とコメントしている。
