世界的なEV（電気自動車）シフトの過渡期において、自動車部品サプライヤー各社は生き残りをかけた新戦略を模索している。トヨタ自動車グループの部品大手であるデンソーとアイシンは、内燃機関（ICE）関連部品からの脱却を急ぎつつ、HV（ハイブリッド車）やEV向けの新技術開発に注力している。
デンソー、HV向け部品で収益確保
デンソーは、EVシフトが本格化するまでの過渡期において、HV向けのパワートレイン部品で収益を確保する戦略を打ち出している。同社は、ガソリンエンジンとモーターを組み合わせたHVシステム向けに、インバーターやDC-DCコンバーターなどの電子部品を供給。これらの部品は、EVにも応用可能な技術であり、段階的にEV向け生産へシフトする計画だ。デンソーの2023年度の売上高は約6.5兆円で、そのうちHV・EV関連部品は約3割を占める。
アイシン、EV用eアクスル量産開始
アイシンは、EVの心臓部とも言える駆動ユニット「eアクスル」の量産を開始した。同社は、トヨタ向けに加えて、他社への外販も視野に入れており、EV市場の拡大に備える。アイシンのeアクスルは、モーター、インバーター、ギアボックスを一体化したコンパクトな設計が特徴で、車両の設計自由度を高める。同社は、2025年までにeアクスルの生産能力を現在の2倍に引き上げる目標を掲げる。
部品サプライヤー全体で再編加速
自動車部品業界全体では、EVシフトに伴う事業構造の変化に対応するため、再編や協業が加速している。例えば、ドイツの部品大手コンチネンタルは、内燃機関向け部品事業の分離・独立を発表。日本でも、デンソーとアイシンが共同でEV向けの次世代パワートレインの開発を進めるなど、業界再編の動きが広がっている。
業界関係者によると、「EVシフトは部品点数を約3分の1に減らすため、サプライヤーにとっては既存事業の縮小が避けられない。一方で、バッテリーやモーター、パワーエレクトロニクスなどの新たな需要が生まれており、技術力を持つ企業にとってはチャンスでもある」という。
中小サプライヤーは生き残りに課題
大手部品メーカーが新技術開発に注力する一方で、中小の部品サプライヤーは厳しい状況に直面している。特に、内燃機関向けの単一部品に依存する企業は、需要減少に伴う収益悪化が深刻だ。経済産業省の調査によると、国内の自動車部品サプライヤー約1万社のうち、EV対応が可能な企業は3割未満とされる。政府は、中小サプライヤーの事業転換を支援する補助金制度を拡充する方針を示している。
今後の展望：技術と協業が鍵
自動車部品業界の今後を占う上で、技術開発力と協業の姿勢が鍵を握る。デンソーやアイシンといった大手は、トヨタグループ内での連携を強めつつ、外部企業との提携も積極的に進めている。また、半導体不足や原材料価格の高騰といった外部要因への対応も重要だ。業界アナリストは、「EVシフトは不可逆的な流れであり、サプライヤーは早期に事業ポートフォリオを転換する必要がある。2025年までが正念場となる」と指摘する。
