生成AIの急速な普及に伴い、人材育成の在り方にも影響が出ている。そう実感する企業が増えているが、なかなか対策は進んでいないようだ。
産業能率大学 総合研究所（東京都世田谷区）と調査会社のHR総研（東京都杉並区）は、人事担当者を対象に「生成AIと人材育成に関する人事実態調査」を実施した。その結果、AIの普及が人材育成の在り方に「影響を与える」とした企業は約8割に達した。
生成AIの影響をどう捉えているか
生成AIの普及について、人材育成の在り方に「大きく影響すると考えている」と回答した企業は40.3％、「やや影響すると考えている」は38.8％だった。
具体的には「能力・スキル」「育成方針・体系」「育成内容・方法」「マネジメントの在り方」「人材育成に関する制度・運用」のすべての項目で、半数以上が見直しや対応の必要性を感じていた。
見直しが進まない理由
一方、実際に「見直しや対応を実施している」と回答した割合は15.0～19.4％で、いずれの項目でも2割未満にとどまった。
なぜ、必要性を感じながらも対応が進まないのか。理由として多かったのは「全社として生成AI活用の方向性が明確ではない」（48.3％）、「生成AIの活用によって、仕事や役割がどのように変わるか整理できていない」（46.9％）だった。
「必要な時間や工数を確保できていない」は20.8％、「必要な予算を確保できていない」は17.9％にとどまった。人手や予算の不足だけでなく、生成AIをどう業務に組み込むのか、その方向性を定められていないことが、人材育成の見直しを阻む要因になっているようだ。
