AIが写真の撮影場所を高精度で特定
写真をAIに見せるだけで、撮影場所が高い精度で推測できる——マカフィーが発表した調査結果が注目を集めている。スマートフォンが1人1台普及した現代、撮影した写真をSNSに投稿したり、AIサービスにアップロードしたりすることは日常的になっている。しかし、撮影場所を明かさなくても、AIがそれを突き止めることが可能だという。
このような情報がサイバー攻撃者に悪用された場合、どのようなリスクが生じるのか。マカフィーは具体的な脅威と対策を提示している。
調査の概要：2万枚超の写真で検証
McAfee Labsは公開画像データセットから収集した21,236枚の旅行写真を用いて調査を実施。検証には、誰でも無料で利用できる大規模AI画像認識モデル「Gemma3 27B」と「Qwen3 VL 30B」を採用した。これらのモデルは特別なアクセス権や独自データ、高度な専門知識を必要としない。
各画像に対し、自動プロンプトで視覚情報のみを基に写真に写っている都市、国、地域を特定するよう指示。その結果、Gemma3 27Bは87%の確率で都市と国を特定し、Qwen3 VL 30Bは91%の正答率を記録した。さらに、都市まで特定できなかった写真でも、国はほぼ正しく特定できたという。マカフィーは「詐欺師にとっては、これだけの情報で十分」と指摘する。
AIが手掛かりにする写真の特徴
マカフィーは、AIが撮影場所を特定しやすい写真の特徴として、以下の点を挙げている。
- 有名なランドマークや特徴的な風景が写った写真
- 視覚的特徴が際立つ人気観光地で撮影された写真
- 看板や特徴的な道路表示、地域特有の建築物が写っている写真
- 交通機関や店舗、屋台など、その土地ならではの文化的背景が写っている写真
いずれも、つい撮りたくなるような風景だ。さらに、マカフィーは技術的な専門知識を持たない社員を対象に、自身の写真をChatGPT、Claude、Copilotにアップロードし、撮影場所を特定するよう依頼する検証も実施。その結果、ランドマークや人物が写っていない写真でも、ChatGPTは地形や川、植生などの視覚情報から、ヘイスティングス・オン・ハドソン駅で撮影されたと特定した。人間なら見落としがちな特徴も、AIは手掛かりとして利用している。
撮影場所特定が詐欺につながる仕組み
AIが写真から撮影場所を推測できるようになると、SNSに投稿した何気ない写真もサイバー攻撃者にとって有用な情報源となる。マカフィーによれば、攻撃者はAIを使って旅行先や生活圏を推測し、個人に合わせたフィッシングメールやSMSを作成する可能性がある。
例えば、「宿泊したホテルからのお知らせ」「利用した交通機関の料金精算」「近くの店舗のキャンペーン」など、その場所にいた人なら違和感を持ちにくい内容を装い、リンクを開かせたり個人情報を入力させたりする手口が想定される。特に旅行中は不慣れな土地やネットワークを利用し、ホテルや航空会社からの連絡も多いため、旅行先が推測されることで、状況に合わせたフィッシング詐欺やなりすましに悪用される可能性がある。
マカフィーの調査では、日本人の3人に1人以上が旅行関連のサイバー脅威を経験したと回答。公衆Wi-Fiの利用や旅行中のリアルタイム投稿も、攻撃者に利用されるリスクを高める要因となっている。
ただし、こうしたリスクは旅行中に限らない。日常的にSNSへ投稿する写真にも、生活圏や行動範囲を推測する手掛かりが含まれている可能性がある。AIによる画像解析の精度が向上する中、何気なく共有した写真が思わぬ形で攻撃者に利用される可能性を意識する必要がある。
写真共有時の注意点
マカフィーは、写真をSNSやAIサービスで共有する際、背景に位置を特定できる情報が写り込んでいないか確認することを推奨。また、旅行中の予定や現在地をリアルタイムで公開することは避け、宿泊先や交通機関などを装ったメッセージが届いた場合は、送信元やリンク先を慎重に確認するよう呼びかけている。
さらに、旅行専用のメールアドレスや別名のメールアドレスを用意する方法もある。旅行の予約やアプリ用に別のアドレスを用意すれば、銀行口座やクレジットカードといった金銭に関わるアカウントと結び付けられにくくなる。
AIは写真から人間が気付かないような情報まで読み取れるようになっている。何気なく共有した1枚の写真が、思わぬ形でサイバー攻撃の手掛かりになる可能性があることを意識しておきたい。
