米国の雇用市場で「Big Stay（ビッグステイ）」という言葉が注目されている。コロナ禍での「大退職時代」（Great Resignation）の反動で、労働者が転職せず、現在の会社に留まるようになった現状を指す言葉だ。
米国で続く「Big Stay」、日本ではどうか
米労働統計局（BLS）の調査では、この1年間の自発的な離職率が1.9〜2.0％と低水準で推移しており、転職による賃金上昇の勢いも鈍化しているとされる。こうした変化を受け「転職するより今の会社に残る方が合理的になった」と説明されることもある。
では、日本のITエンジニア市場でもBig Stayが起きているのだろうか。実は、Big Stayという言葉から日本のITエンジニア採用市場を見ると、企業が見落としやすいある変化が浮かび上がる。この変化は、採用戦略だけでなく、社員の定着や組織づくりにも影響を及ぼす。米国のBig Stayとの違いを整理しながら、日本のITエンジニア市場で起きている変化を読み解く。
日本の転職希望者は増加、転職者は微減
米国の雇用動向調査によると、大退職時代のピークだった2022年には、自発的離職者数が年間5000万人を超えた。2025年には約3800万人となり、わずか3年で約25%減少したことになる。つまり、米国の労働市場の流動性は著しく低下している。
一方で、日本のデータを見ると「転職したい人が減っている」とは言いにくい状況だ。
総務省が発表した労働力調査では、2025年の平均の転職者数は330万人だった。前年（331万人）からの減少幅はわずか約0.3%である。転職等希望者数は1023万人となり、前年（1000万人）から23万人増えている。
転職等希望者数と転職者数を差し引いて「約700万人が転職できずに残っている」とは単純に言えないものの「転職したい人は増えているのに、実際に転職した人は増えていない」という方向性は見て取れる。
ITエンジニア市場の変化と企業の採用ニーズ
ITエンジニアに絞っても同様だ。レバテックの調査では、2026年6月時点におけるIT人材の転職希望者数は前年同月から146%増加している。別の調査では、AIの影響を受けて、20代のITエンジニアの約半数が転職を意識していることが分かった。
一方、企業の採用に目を向けると、IT人材不足は今も続いている。
情報処理推進機構（IPA）が発表した「DX動向2025」では、日本企業の85.1%が「DX推進人材の不足を感じている」と回答。AI、データ、クラウド、セキュリティ、PM、ITコンサルなど、採用需要が強い領域も少なくない。
これらの結果から、日本では、転職そのものへの関心が冷めたわけではないことが分かる。転職したい人と企業が採用したい人の間にズレが生まれているのである。日本で起きている転職「できる人」と「できない人」の二極化が、その背景にある。
