愛知県名古屋市に本社を置く大同メタル工業は、世界の自動車の約4割、大型船舶の約7割に搭載されるすべり軸受け（メタル）の世界シェアトップメーカーだ。近年はEVシフトの進展により需要減退が懸念されていたが、AIデータセンター向け非常用発電機のエンジン用部品として引き合いが急拡大している。
同社の判治誠吾会長兼CEOは、中期経営計画で掲げた生産能力3割増では需要に追いつかないとし、実質的に倍増ペースの増産を進めると明かす。愛知県犬山市の量産工場では米キャタピラー社からの要請で大幅な増産投資を実施しており、さらにハイパースケーラーが大型データセンターを建設する北米市場での現地生産も水面下で計画している。
EV化減速が追い風に
判治会長は、EVシフトが大きく減速している点を追い風に挙げる。「以前の予測では2030年に新車販売のうちエンジン車は40％しか残らないと見ていたが、今年の予測では逆転し60％がエンジン車と修正した。最終的にEV化が進まない可能性もある」。欧州のルノー、メルセデス・ベンツ、BMWがエンジン車の開発・試作を大幅に増やし、ホンダもEV化を撤回してエンジンに回帰しているという。
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株価は2000～3000円も視野
大同メタルの株価は1～2年前まで400～600円台だったが、「隠れAI銘柄」として注目され7月初めに一時1857円と1990年以来の高値を付けた。その後1200円台まで反落したが、判治会長は「株価400円台のイメージを持っている人が売ってしまうせいだ。当社の株価は2000～3000円になってもおかしくない」と語る。
