夏のボーナスを心待ちにしている人も多いだろう。しかし、ボーナスは額面どおり受け取れるわけではなく、所得税や社会保険料が差し引かれる。本記事では、額面50万円、100万円、150万円の場合の実際の手取り額を、年齢や扶養家族の有無ごとにシミュレーションする。
ボーナスから差し引かれるもの
会社から通知されるボーナスの「額面」と、実際に受け取る「手取り額」は異なる。これは、ボーナスから所得税や社会保険料が差し引かれるためだ。具体的には、所得税に加え、健康保険料、介護保険料（40歳以上）、厚生年金保険料、雇用保険料といった社会保険料が控除される。なお、毎月の給与とは異なり、住民税はボーナスからは控除されない。控除額は年齢や扶養家族の有無などによって異なるが、手取り額は一般的に額面の70～80％程度が目安とされている。
39歳以下・独身世帯のシミュレーション
まず、一般企業（東京都）に勤務する40歳未満の会社員で、扶養家族がなく、「協会けんぽ（全国健康保険協会）」に加入している独身世帯を想定する。ボーナスの額面が30万円の場合、手取りは約24万5,000円。額面50万円では約40万9,000円、80万円では約58万5,000円、100万円では約73万1,000円、150万円では約109万7,000円となる。額面が大きくなるほど税金や社会保険料の負担も増えるため、手取り額は単純に額面の8割になるわけではない。なお、ボーナス支給額30万円～50万円のケースでは前月の給与を30万円、80万円～150万円のケースでは前月の給与を50万円と仮定している。これらの数値はシミュレーション結果であり、実際とは異なる場合がある。
40歳以上・独身世帯のシミュレーション
40歳以上になると介護保険料の負担が加わるため、39歳以下の人よりも手取り額は少なくなる。例えば、ボーナスの額面が30万円の場合の手取りは約24万円、50万円では約40万円、80万円では約58万円、100万円では約72万円、150万円では約109万円となる（40歳～64歳の場合）。同じ条件で39歳以下の場合と比較すると、介護保険料の分だけ手取り額が減り、その差は数千円から1万円程度である。
39歳以下・子ども2人世帯のシミュレーション
扶養家族が2人いる場合、扶養控除などの影響で所得税の負担が軽くなり、その分だけ手取り額が増える。例えば、ボーナスの額面が30万円の場合の手取りは約25万1,000円、50万円では約41万8,000円、80万円では約59万9,000円、100万円では約74万9,000円、150万円では約112万3,000円となる。扶養家族がいないケースと比較すると、手取り額は数千円から数万円程度増加する。例えば、額面100万円のボーナスでは、扶養家族がいない場合の手取りが73万1,158円であるのに対し、扶養家族が2人いる場合は74万8,579円となり、約1万7,000円多く受け取れる。
40歳以上・子ども2人世帯のシミュレーション
扶養家族が2人いる場合でも、40歳以上になると介護保険料の負担が加わるため、39歳以下の場合と比べて手取り額はやや少なくなる。例えば、ボーナスの額面が30万円の場合の手取りは約24万8,000円、50万円では約41万4,000円、80万円では約60万7,000円、100万円では約75万9,000円、150万円では約113万8,000円となる。扶養家族が2人いる39歳以下のケースと比較すると、介護保険料の負担分だけ手取り額が減少するが、その差は数千円程度にとどまる。
ボーナスの手取りを増やす方法
実質的なボーナスの手取りを増やすには、「控除」の制度を活用して所得税を下げるのが一つの方法だ。主な控除として、扶養控除（扶養親族がいる場合に適用、年末調整で申請）、医療費控除（年間の医療費が一定額を超えた場合に所得控除）、セルフメディケーション税制（ドラッグストアなどで年間1万2,000円以上購入すると所得控除、医療費控除との併用不可）、生命保険料控除・地震保険料控除（生命保険料、個人年金保険料、地震保険料などを支払った場合に所得控除、年末調整で申請）がある。これらの制度を活用し、適切に申請することで手取り額を増やせる可能性がある。
