物価高の波が高校野球にも及んでいる。朝日新聞社が全国の高校を対象に実施したアンケートで、硬式野球部の部費を「今年度から値上げした」と答えた学校が213校に上ったことがわかった。用具代の値上がりや遠征のバス代負担増が主な理由だ。
アンケート概要と部費の実態
アンケートは2026年4～6月、全国高野連加盟校約3700校を対象に実施。47都道府県の3345校から回答を得た。部費を徴収していると答えたのは2641校（79.0％）。2025年度の1人当たりの徴収額は「2万円以上5万円未満」が716校（27.1％）で最多、「5万円以上10万円未満」が674校（25.5％）と続いた。
部費を徴収する学校のうち、値上げを検討しているのは245校。今年度から既に値上げしたのは213校だった。
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地域差と値上げ理由
地域別では北海道・東北地方が他の地域より高く、東京都や大阪府も2割を超えた。自由記述で値上げ理由を尋ねたところ、6割超が用具などの物価高を挙げた。遠征の貸し切りバス代の値上がりや部員数の減少を理由にした学校もそれぞれ1割ずつ。今年5月、福島県郡山市の磐越道で部活動移動中のマイクロバス事故を受け、安全対策重視で費用負担が増えたとの回答もあった。
野球用具は5年前に比べ2～3割高くなっているという。
