熊本県で最大震度7を観測した地震で現地入りし、避難所支援などに当たった大分大減災・復興デザイン教育研究センター客員教授の板井幸則さん（68）が5日、大分市で開かれた講演会で登壇し、定期的な避難訓練の実施など、日頃からの備えの重要性を訴えた。
講演会は、防災週間（30日～9月5日）を前に、県や同市、大分地方気象台などが主催し、市民ら約300人が参加した。
被災地での経験
板井さんは地震発生後、熊本県八代市や氷川町に入った。同町内で車中泊をしていた避難者は「避難所の安全が確認されておらず、行き場がない」と語り、ガソリン節約のため、暑い中、車のエンジンをかけずに耐えていたという。
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八代市の避難所で物資の配給などを手伝った際には、避難所運営の人手不足のほか、高齢な避難者が枕元にごみをためて雑魚寝しているなど、感染症のリスクの高さも感じたという。
「訓練に勝る備えはない」
板井さんは、昨年11月に大分市佐賀関で起きた大規模火災や2024年の能登半島地震にも触れ、「大規模災害時は最低3日間は行政からの支援はないと思ってほしい。地域のつながりが命を救う」と述べた。
さらに「訓練に勝る備えはない」と指摘し、少なくとも年1回の訓練実施や、実施後に振り返って避難所の整備や事前の備蓄を行う必要性を説明した。
