mederiは2026年6月24日、「新卒・若手社員の心身の不調や離職・休職リスク、企業の健康支援に関する調査」の結果を発表した。本調査は2026年5月14日から22日にかけて、企業の人事担当者221名を対象にインターネットで実施された。
新卒・若手社員の約9割が心身の不調や変化を経験
新卒・若手社員において、4月～5月以降に心身の不調や変化を感じたことがあるか尋ねたところ、「よくある」（39.4%）と「ときどきある」（49.8%）を合わせて89.1%に達した。一方、「あまりない」（7.2%）、「まったくない」（3.6%）は少数にとどまり、多くの人事担当者が若手社員の心身の変化を身近な課題として認識していることが明らかになった。
不調のサインはコミュニケーション減少と遅刻・欠勤・早退の増加
周囲から見てどのような変化が見られたかという設問では、「コミュニケーションの減少」（20.7%）が最多となり、僅差で「遅刻・欠勤・早退の増加」（20.5%）が続いた。さらに、「表情や雰囲気の変化」（16.2%）、「意欲の低下」（15.4%）、「業務パフォーマンスの低下」（14.9%）などが挙げられた。
約9割の人事担当者が離職・休職リスクを実感
5月以降に新卒・若手社員の離職・休職リスクを感じたことがあるかという問いには、「強く感じた」（33.0%）と「やや感じた」（54.3%）を合わせて87.3%が懸念を示した。「あまり感じていない」（9.0%）や「まったく感じていない」（3.6%）は少数にとどまった。
離職・休職の要因は人間関係が最多、メンタル不調や業務内容が続く
離職・休職の要因として考えられるものについては、「人間関係」（26.6%）が最も多く、次いで「メンタル不調」（20.3%）、「業務内容・業務量」（19.6%）、「環境変化への適応（入社・異動など）」（16.6%）、「体調不良」（10.5%）と続いた。
9割以上が企業の課題と認識するも、対応は不十分
若手社員の体調不良やメンタル不調を企業の課題だと感じるかという質問に対しては、「強く感じる」（33.5%）と「やや感じる」（60.2%）を合わせて93.7%が課題と認識している。しかし、現在の対応については「あまり十分ではない」（20.8%）と「まったく十分ではない」（3.6%）を合わせて24.4%が不十分と回答しており、課題認識と実際の支援にギャップがあることが浮き彫りになった。
女性社員の生理・PMSなどの健康課題も業務に影響
女性社員の生理・PMSなどの健康課題が業務に影響すると感じるかという設問では、「強く感じる」（30.3%）と「やや感じる」（58.4%）を合わせて88.7%が影響を認めた。一方、現在の勤務先の対応については「あまり十分ではない」（22.2%）と「まったく十分ではない」（6.8%）を合わせて29.0%が不十分と回答。個人差が大きく見えにくいこれらの課題に対し、正しい知識の提供や相談・受診しやすい環境整備の必要性が示された。
健康支援施策の課題は社内理解不足、今後強化したい施策は相談窓口
従業員の健康支援施策を推進するうえでの課題としては、「社内理解が不足している」（25.9%）が最も多く、次いで「効果が見えにくい」（17.6%）、「情報不足」（17.2%）、「予算不足」（16.6%）、「優先順位が低い」（12.3%）が続いた。今後強化したい施策としては、「健康相談窓口」（26.4%）がトップで、「研修・教育」（22.9%）、「メンタルヘルス対策」（18.9%）、「女性の健康支援」（17.8%）、「福利厚生（医療サービス等）」（11.7%）が並んだ。
