夏の暑さを理由に「出社したくない」と考える人と、「出社したい」と考える人が二極化している。一見矛盾するこの現象の背景には、エアコンの効いたオフィスと、在宅での孤独や設備不足という相反する事情が存在する。企業は一律のルールではなく、個人の事情に合わせた柔軟な対応が求められている。
二極化する社員の本音
「暑いから出社したくない」という声がある一方で、「暑いから出社したい」という声も少なくない。在宅勤務では自宅の冷房費が気になる、あるいは自宅のエアコンが故障しているなどの理由から、むしろ会社の快適なオフィスを選ぶ人もいる。両者の根底にあるのは、「少しでも快適に、安全に働きたい」という共通の願いだ。
企業が取るべき3つの視点
横山信弘氏（アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役会長）は、企業が暑さ対策として重視すべき3つのポイントを挙げている。
（1）出社と在宅の柔軟な選択肢を用意する
「出社したい人」と「在宅で働きたい人」が併存する以上、一律のルールを押し付けることは得策ではない。近年「出社回帰」を掲げる企業が増えたが、暑さ対策も考慮し、柔軟に対応すべきだ。個人によって事情が違いすぎるからだ。
（2）通勤時間帯の負担を軽減する
最大のリスクが通勤にある以上、時差出勤の導入はかなり効果的だ。朝の早い時間帯や、気温が下がる夕方以降への出社時間のシフトを認めることで、通勤時の負担を大きく減らすことができる。
（3）出社した社員への環境整備を徹底する
出社を選ぶ社員に対しては、空調の適切な管理や冷却グッズの支給、休憩時間の延長といった対応が有効だ。Job総研の『2026年 夏のはたらき方実態調査』によると、職場の熱中症対策を「不十分」と感じている人は7割にのぼる。企業が対策をしているつもりでも、現場の実感とはズレていることが多い。
暑さ対策は経営課題
法律による義務化が始まった今、暑さ対策はもはや「気遣い」ではなく「経営課題」と言える。社員の健康と安全を守ることは「健康経営」の基本であり、企業の持続的な成長にも直結する。暑い夏が始まる前に、各職場で準備を見直すことが求められている。
