東南アジアの電気自動車（EV）市場で、中国メーカーの存在感が急速に高まっている。2023年の東南アジア主要6カ国におけるEV販売台数は約13万4000台で、前年比約4倍に拡大。このうち中国ブランドが約75%のシェアを占め、日本車メーカーが長年支配してきた自動車市場に変革をもたらしている。
タイ市場で中国EVが席巻
最大のEV市場であるタイでは、2023年のEV販売台数が約7万6000台で、うち約80%を中国メーカーが占めた。BYD（比亜迪）が約3万台を販売しトップ、続いて上海汽車（SAIC）のMG（約1万8000台）、長城汽車（約1万2000台）と続く。日本車勢では日産がリーフを約1000台販売したにとどまる。
「タイは東南アジアのデトロイトと呼ばれる自動車生産拠点だが、EVシフトで中国メーカーが主導権を握りつつある」と、業界関係者は指摘する。タイ政府は2030年までに新車販売の30%をEVにする目標を掲げ、購入補助金や輸入関税引き下げで中国メーカーの進出を後押ししている。
インドネシア・マレーシアでも存在感
インドネシアでも中国メーカーの攻勢が顕著だ。2023年のEV販売台数は約1万7000台で、うち中国ブランドが約50%を占める。長城汽車のオラ（好猫）や五菱汽車のエアEVが人気を集める。インドネシア政府はニッケル資源を活用したバッテリー産業の育成を進めており、中国メーカーとの連携を強化している。
マレーシアでは2023年のEV販売が約1万台で、BYDが約4000台を販売し首位。地場ブランドのプロトンやペロドゥアもEV投入を計画するが、中国勢の先行が鮮明だ。
日本車メーカーの苦戦と巻き返し策
日本車メーカーは東南アジアで長年高いシェアを誇ってきたが、EV分野では出遅れている。トヨタはタイでbZ4Xを販売するが、2023年の販売台数は約500台に過ぎない。ホンダもタイでe:N1を投入したが、販売は低調だ。
「日本メーカーはハイブリッド車（HV）で強みを持つが、EVでは価格競争力とモデル展開で中国勢に劣る」と、アナリストは分析する。日本勢はタイでのEV生産開始を2024～2025年に計画するが、中国メーカーはすでに現地生産を本格化させている。BYDはタイに年産15万台規模の工場を建設中で、2024年稼働予定。長城汽車もタイ工場でEV生産を開始した。
韓国勢と欧米勢の動き
韓国のヒョンデ（現代自動車）はインドネシアでEV生産を開始し、2023年に約3000台を販売。アイオニック5やコナEVを投入する。一方、欧米メーカーは東南アジアでのEV販売が限定的で、テスラはタイでモデル3/Yを販売するが、中国勢に比べシェアは小さい。
市場拡大の課題と展望
東南アジアのEV市場はまだ全体の新車販売の約2%と小さいが、急速に拡大している。課題は充電インフラの整備で、タイでは充電器が約1万基、インドネシアでは約2000基と不十分だ。しかし、政府の補助金や中国メーカーの低価格戦略（BYDのシールは約100万円台）が需要を喚起している。
「東南アジアは2030年までに年間100万台を超えるEV市場に成長する可能性がある」と、業界団体は予測する。日本車メーカーにとっては、HVで稼ぎつつEV投資を加速する難しいかじ取りが求められる。中国メーカーの勢いが続くか、日本勢が巻き返せるか、今後の競争が注目される。
