S&P500を選ぶ本当の理由とは
「S&P500さえ買っておけばよい」という主張が、YouTubeなどを通じて広く流布しています。長期で見れば右肩上がり、分散が効いている、個別株を選ばなくていい――こうした説明はどれもわかりやすく、反論しにくいものです。しかし、日本人投資家は本当に「米国株のほうが合理的だから」という理由だけでこの選択をしているのでしょうか。
単に日本株より上がってきたから、成績が良かったから――もちろんそれも一因ですが、それだけではこの言葉がここまで疑われずに広がった理由を説明しきれません。S&P500は単なる株価指数ではなく、国家・通貨・市場が同じ方向を向いているという前提の上に成り立っています。危機のたびに国家が市場を支え、通貨を守り、資本の流れを止めない。その積み重ねによって形成された「最終的には守られる場所」という感覚。多くの人は指数そのものよりも、この感覚を引き受けています。
日本市場への別の前提
言い換えれば、日本人がS&P500を買っているのは、米国企業の成長力というよりも、米国という枠組みへの信頼を買っている側面が大きい。この選択は必ずしも誤りではありませんが、問題はそれが「選択」であるという自覚がどこまであるかです。
一方で、日本市場に対しては別の前提が積み重なってきました。長く続いたデフレ、政策と成長の連動の弱さ、国家が市場を支える主体として輪郭を持てなかった期間。その結果、「日本という単位で未来を描きにくい」という感覚が社会の底流に広がっていきました。さらに厄介なのは、環境が変わったあともその前提だけが残り続けている点です。すでに世界はインフレの局面に入り、価格も賃金も資源も通貨も、明らかに別の論理で動き始めているにもかかわらず、多くの人の感覚はなお「デフレの世界」の延長線上にとどまっています。
変化と認識のズレ
インフレを一時的な異常として捉え、元に戻ることを前提に考える。価格が上がることを構造変化ではなく過渡的な混乱として理解しようとする。その結果、現実に起きている変化と、人々がそれを理解しているつもりの説明とのあいだに微妙なズレが生まれます。このズレは数字には表れません。
「いま市場で動いている人たちは、世界の前提をまだ切り替えられていないのだろうか」「その前提のまま取引されている市場をどこまで信用してよいのだろうか」。こうした疑念は声高に主張されることはありませんが、資金の向きや時間の取り方として静かに現れてきます。
思考を止める言葉としてのS&P500
S&P500を選ぶという行為は、米国を選んでいると同時に、日本を相対的に選ばなくなった結果でもあります。この構造の中で、「S&P500を買っておけばよい」という言葉は非常に強力な装置として機能します。単純で、再現可能で、誰も責任を取らなくていい。失敗しても「長期だった」「途中だった」という言い訳が用意されている。それは投資の判断というよりも、思考を止めるための言葉に近い。
本書『なぜ金融の勝者はいつも同じ顔ぶれなのか 教養としての金融市場』（鹿子木健/講談社＋α新書）が問いかけたいのは、S&P500が正しいか間違っているかではありません。自分はどの前提を信じ、どの世界観を引き受けているのか。そこにどれだけ意識的でいられるか、です。市場に「入口」はありません。指数であっても例外ではない。どの資産を選ぶかより前に、どの世界観で市場を見ているのかが、すでに試されています。
