「暑いから出社したくない」「暑いから出社したい」。同じ「暑さ」を理由に、正反対の選択をする人が増えている。かつてはテレワークと出社の議論は生産性や信頼関係が焦点だったが、今や「快適さ」が新たな軸となり、二極化が進んでいる。
理想と現実のギャップ
Job総研が実施した『2026年 夏のはたらき方実態調査』によると、夏の理想の働き方として「テレワーク希望派」は約62％を占めた。内訳は「断然テレワーク希望」が32.1％、「テレワーク希望」が15.0％、「どちらかといえばテレワーク希望」が14.6％だ。多くの人が暑い夏は通勤を避けたいと考えている。
しかし、実際の出社予定を聞くと「出社が多い派」が76％に達した。内訳は「断然出社が多い」が44.8％、「出社が多い」が18.4％、「どちらかといえば出社が多い」が12.8％で、理想と現実に大きな開きがある。
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出社の裏にある本音
このギャップは単に会社の強制だけではない。2025年の同調査では、「夏は出社したい」と回答した人の理由として、「涼しい環境が整っている」が39.5％、「チームメンバーが出社する」が31.0％、「在宅だと集中しにくい」が26.8％、「テレワークは冷房費がかかる」が22.2％だった。
つまり、暑さを理由に出社を選ぶ人も一定数存在し、その背景には快適なオフィス環境や集中力の維持、経済的な負担軽減といった切実な事情がある。
企業が取るべき対策
こうした二極化に対し、企業は一律のルールではなく、従業員の事情に応じた柔軟な働き方を認める必要がある。例えば、在宅勤務者には冷房費補助や集中できる環境整備、出社する人にはオフィスの冷房強化や通勤手当の増額などが考えられる。
経営者や管理職は、単なる出社強制ではなく、従業員の本音をくみ取り、生産性向上につながる環境づくりが求められている。
