東急不動産が展開する分譲マンション「BRANZ（ブランズ）」は、「未来資産」という言葉をキャッチコピーに加えた。今年4月に同社の社長に就いた田中辰明氏は「将来的にも価値が維持・向上されるようなマンションをつくりたい」と語る。マンションのブランド力という観点では、三井不動産の「パーク」シリーズや野村不動産のプラウドなどを追いかける立場にある。マンション事業で同社の独自の強みをいかに打ち出すのか、田中社長に話を聞いた。
「今後は急激なコスト上昇は考えづらい」
田中社長は、社長就任前は住宅事業ユニット長を務めていた。今のマンション市況について「ここ数年大きな変化はなく、好調に推移している」と指摘。首都圏の新築供給戸数は2万戸台で、供給が絞られており、需給が大きく崩れることはないと述べた。価格の上昇幅はここにきて緩やかになっているという。
「新築マンションの供給量が多くない中で、いかに選ばれるマンションをつくるかが重要だ。どのような方に対してどのような住宅を提供するのか。求められているものをいかにつくり上げるかに懸かっている」と語った。
—
目指すのは「住んでみて良いマンション」
これまでブランズは「環境先進」を掲げ、省エネ性能の高さなどを強調してきた。自身のブランド力の評価について、田中社長は「昨年から『未来資産』という言葉を付け加えて『環境先進×未来資産』という打ち出し方に変えた。マンションを買って引き渡されたときの価値がいちばん高いということではなく、住み始めてから、住む方にとって価値を維持・向上できるようなマンションをつくっていこうということだ」と説明した。
