東洋経済データ事業局がまとめた「社員研修にお金をかける企業ランキング」で、トップは1人当たり年間研修費用が60.6万円の企業となった。5位には三菱商事、4位には三井物産がランクインし、商社の積極的な人材投資が目立つ結果となった。
トップ3は？
上位3社の詳細は以下の通り。1位は年間60.6万円で、2位は50.2万円、3位は48.7万円となっている（いずれも編集部作成のグラフより）。これらの企業は研修制度に重点を置き、社員のスキルアップを積極的に支援している。
ランキングの背景
本ランキングは東洋経済が独自に調査したもので、従業員1人当たりの年間研修費用を基にしている。対象企業は上場企業を中心に、研修費用の開示がある企業を抽出。商社やIT企業、メーカーなど多岐にわたる業種が名を連ねている。
掲載企業一覧には、伊藤忠商事、エア・ウォーター、ANAホールディングス、博報堂DYホールディングス、DMG森精機、SRSホールディングス、サントリーホールディングス、日鉄ソリューションズ、商船三井、丸紅、住友化学、ニトリホールディングス、武蔵野銀行、住友商事、SCSK、SBIホールディングス、J-POWER、明和産業、旭化成、中外製薬、NTTドコモビジネス、日清製粉グループ本社、川崎汽船、日立ソリューションズ、INPEX、伊藤忠テクノソリューションズ、日立システムズ、岡谷鋼機、栗田工業、ソフトバンク、いよぎんホールディングス、ファナック、KDDI、新明和工業、三菱UFJフィナンシャル・グループ、高砂熱学工業、芙蓉総合リース、コメリ、持田製薬、ロジスティード、長瀬産業、UBE、NTTデータグループ、ソニーグループ、エスペック、豊田通商、豊田自動織機、日立建機、西武ホールディングス、北海道電力、TIS、ユアテック、東京センチュリー、NEC、石油資源開発、フジクラ、第一三共、日本航空、滋賀銀行、大和証券グループ本社、エーザイ、ヤマハ、クラレ、三井化学、キヤノン、三菱電機、クボタ、富士電機、山九、JT、関西電力、ヒューリック、横河電機、コスモエネルギーホールディングス、NTT東日本、大気社、東レ、フォーバル、東洋建設、住友電気工業、大塚商会、ホンダ、住友金属鉱山、ファンケル、小野薬品工業、住友林業、島津製作所、ブラザー工業、中部電力、BIPROGY、キャンディル、大和ハウス工業、日立ハイテク、中国電力、野村不動産ホールディングス、ダイキン工業、アフラック生命保険、キリンホールディングスなどが含まれる。
人材投資の重要性
企業の競争力向上には人材育成が欠かせず、研修費用の多寡はその指標の一つ。特に商社やIT企業では、変化の激しいビジネス環境に対応するため、継続的な学習投資が行われている。本ランキングは、各社の経営戦略における人材投資の優先度を浮き彫りにしている。
