6日の東京株式市場で、日経平均株価は続落した。前日比350円程度安い3万9000円台前半で取引を終え、一時は400円を超える下落となる場面もあった。米国株式市場の下落と為替の円高進行が重しとなり、幅広い銘柄に売りが広がった。
米株安と円高が重なる悪材料
前日の米国市場では、主要株価指数がそろって下落。特にハイテク株の比率が高いナスダック総合指数の下げが目立ち、東京市場でも半導体関連など値がさ株の売りを誘った。また、外国為替市場では円高ドル安が進行し、1ドル＝144円台前半と、一時145円を割り込む水準となった。輸出企業の業績懸念が強まり、トヨタ自動車やホンダなど自動車株にも売りが出た。
業種別では全33業種中28業種が下落
東証プライム市場の業種別株価指数では、33業種中28業種が下落した。下落率トップは鉱業で、国際的な資源価格の下落も影響した。次いで保険、証券・商品先物取引、銀行など金融セクターも軟調。半面、上昇したのはパルプ・紙、ゴム製品、水産・農林、その他製品、空運の5業種にとどまった。
—
個別銘柄ではファーストリテイリングや東エレクが安い
個別では、時価総額の大きいファーストリテイリングが下落し、日経平均を約60円押し下げた。東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体関連株も総じて安い。一方、ディフェンシブ株とされる武田薬品工業や花王などは買われ、値下がりを限定する一因となった。
市場関係者の見方「調整は一時的か」
市場では「米国の利下げ観測が後退する中で、一時的な調整局面とみられる。企業業績は堅調であり、下値は限定的だろう」との声が聞かれた。また、今週末には米国の雇用統計の発表を控えており、結果次第では相場が大きく動く可能性もあると指摘する向きもある。
東証プライムの売買高は約12億株、売買代金は約3兆円
東証プライム市場の売買高は概算で12億株、売買代金は3兆円程度だった。値下がり銘柄数は全体の約7割にあたる1120銘柄、値上がりは520銘柄、変わらずは110銘柄だった。
