京都市中心部のホテル業界で、新型コロナウイルス禍で「塩漬け」となっていた未利用物件の再生や、既存施設の大規模改装によるグレードアップが目立っている。背景には、円安を追い風にインバウンド（訪日客）需要が拡大する好機を捉えたいという業界の思惑がある。また、建設費が高騰する中で、建て替えよりも負担が小さいコストダウンの効果を狙うケースも見られる。
遊休不動産を再生、和風テイストで欧米客に訴求
下京区に昨年12月に開業した「yugen kyoto shijo」（58室）は、その象徴的な事例だ。建物自体はコロナ禍の2020年12月に完成していたが、渡航制限や外出自粛による旅行需要の冷え込みから開業に至らず、「遊休不動産」となっていた。これを取得したのは不動産コンサルティングのボルテックス（東京）で、市内の未使用物件2棟とともに昨年3月に一括取得。既存の内装や設備を生かし、訪日客の需要に応える三つのホテルに仕上げた。
同ホテルの平田陽子総支配人は「宿泊客の9割以上が欧米の人。和の雰囲気が味わえるため、畳に高めのベッドを配置した客室が好評です」と話す。グループ会社のボルテックス投資顧問の小山貴行代表取締役は「建築単価の高騰で新規の開発投資は控えているが、既存の未利用建物を地域のニーズに合わせた施設に再生する事業に注力している」と説明する。
大型ホテルも改装相次ぐ、建て替え回避の動き
大型ホテルの改装も続く。京都駅そばに1981年に開業した京阪グループの京都センチュリーホテル（下京区、214室）は3月1日に新装開店した。閑散期の1月13日～2月末に一時休館し、一部客室やレストランを刷新。総支配人で京阪ホテルズ＆リゾーツの桜井美和常務は「老朽化した設備の更新期を迎え、歴史あるホテルを紡ぐため、建て替えではなく改装の方向へかじを切った」と語る。
同ホテルでは、靴を脱いで過ごせる人気客室「京プレミアム」の品ぞろえとして、ゆったりとした空間を求める訪日客向けに、5月から38平方メートルの4室、30平方メートルの12室の提供を開始した。
ヒルトンと提携、客室単価引き上げへ
1988年開業の京都ブライトンホテル（上京区、182室）は11月末で営業を終え、その後全館改修を施し、2028年冬に「京都ブライトンホテル キュリオ・コレクションbyヒルトン（仮称）」（約160室）として新規開業する。米ホテルチェーン大手のヒルトンとフランチャイズ契約を結び、引き続き「ブライトンコーポレーション」（千葉県浦安市）が運営する。同社の松本伸一・京阪マーケティング部課長は「客室単価は引き上げることになるだろう」と述べている。
建設費高騰が改装後押し、観光協会も好機と分析
こうした業界の動きについて、一般財団法人・日本不動産研究所の芦川直樹・京都支所長は「資材価格や労務単価の上昇に伴う建設コスト高騰の影響は大きい」と指摘。2019年と比べると、京都市内の建設費は3割近く上昇しているという。一方、京都市観光協会によると、訪日客は昨年まで4年連続で増加。芦川氏は「観光業界には、今のタイミングを逃してはならないという考え方が根強い。リニューアルを選ぶ流れは当面続くのではないか」と分析している。
