世界農業遺産「清流長良川の鮎（あゆ）」が、河川や海水の温度上昇により行動を変えていることが、岐阜大や長野大、岐阜県水産研究所などの共同研究で明らかになった。岐阜県は長良川鵜飼（うかい）を含むアユの漁期を見直す方向で、漁業者らを交えた検討を始めた。
研究結果が示す変化
天然アユは秋に長良川中流域で孵化し、伊勢湾で越冬、春に川を上り上流部で成長、秋に中流域で産卵する。2020年から行われた共同研究では、水中のDNA量検査で生息密度を調査。中流域の水温が高くなる夏場は、アユが上流部や支流にとどまり、鵜飼が行われる関市や岐阜市で数が少ないことが分かった。
また、アユが産卵で川を下るのは平均水温が18度を下回り増水した時。漁獲尾数調査では、降下が盛んな時期が半世紀前の9月中下旬から、水温低下の遅れで10月中下旬にずれ込んでいる。
温暖化への適応策
長野大共創情報科学部の永山滋也教授は「アユの個体群維持に大きな問題ではないが、アユが少ない夏場は鵜飼漁を休むなど温暖化適応が必要」と指摘。県の漁業調整規則ではアユ漁期は5月11日～12月31日、鵜飼漁は5月11日～10月15日と定められている。
県水産業振興計画は「最近の産卵は最も早くて10月下旬以降のため、翌年4月中旬までに遡上する早期遡上アユが減少」と指摘。対策として県は早期遡上アユを親魚に育て採卵し、従来より1か月早い3月に稚魚を放流する技術を開発。アユ漁解禁までに大きく成長し、天然アユと漁期の平準化が期待できるという。
協議の行方
「早期放流技術の確立と産卵の遅れを考慮すれば、鵜飼漁期の幅を広げられるのでは」と県担当者。規則見直しには国の認可が必要なため、県は流域4市や漁協、岐阜大などで「長良川流域協議会」を設置、研究成果を参考に協議を進めている。県里川・水産振興課の桑田知宣課長は「規則見直しには多くの詳細データや漁業者の調整、合意が必要」と話している。
