大阪大と東京大などの研究チームは、日本人の大腸がん患者の約半数で、特定の腸内細菌が産生する毒素が発症に関与していることを明らかにしたと発表した。この発見は、大腸がんの予防につながる可能性があるとして注目されている。研究成果は国際科学誌に掲載された。
約半数に遺伝子変異、若年層でより高い傾向
国内で大腸がんと診断される患者は年間約15万人に上り、部位別で最も多い。患者は増加傾向にあり、食生活の欧米化や生活習慣の変化などが要因とされるが、詳しい原因は分かっていなかった。これまでの研究で、特定の大腸菌が産生する毒素「コリバクチン」による遺伝子変異を持つ患者が、日本では欧米より多いことが判明していた。
チームは、国内の患者183人について遺伝子変異を分析。その結果、44.8%にこの変異が見つかった。特に40歳未満で発症した患者では約7割で発見されるなど、若年層ほど高い傾向が示された。
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予防法開発への期待
チームの谷内田真一・阪大教授（がんゲノム情報学）は「特定の細菌が感染した経路を明らかにするとともに、予防法の開発を目指したい」と話している。
がん研有明病院の河内洋・病理部長（消化管病理学）は「日本人の大腸がんの特徴が見えてきたのは興味深い。今後、保菌者の発がんリスクの解明がさらに進むことを期待したい」とコメントした。
