「ヨーロッパを旅していたら、不正乗車で捕まって罰金を支払わされた」「日本円で1万円以上の高額な罰金に驚いた」「ちゃんとチケットを買ったのに罰金は納得いかない」――。最近、SNS上でこんな投稿を頻繁に目にするようになった。
こういった、ヨーロッパの公共交通機関におけるトラブルを一つ一つ見ていくと、ほぼ必ず共通の失敗で罰金を支払わされていることに気づく。ヨーロッパで広く普及している「信用乗車方式」だ。これらの人々は間違いなくチケットを買ったはずで、不正乗車をするつもりもなかったはずだ。どうして罰金を支払わされることになってしまったのか。そして、なぜ、最近になってこのような問題が多発するようになったのだろうか。
信用乗車方式とは何か
日本では、一般的な鉄道や地下鉄のほとんどは、自動改札機を通過するか、有人の改札口で駅員に入鋏印などの印を押してもらって駅構内へ入り、列車に乗車する。ローカル線のワンマン運転の列車でも、運転士が乗車券の確認や運賃を受け取る業務を兼務している。バスや路面電車なども、基本的には乗車時、または降車時に運転士が運賃収受を担う。
対してヨーロッパで広く普及しているのが「信用乗車方式」と呼ばれるものだ。これは簡単に言えば運賃の支払い、あるいは改札（入鋏／ヴァリデートという）という一連の作業をすべて乗客に一任し、運転士や車掌がいちいち乗車券を確認しない。性善説に基づいたシステムで、「乗客の皆様を信用するので、どうぞご自由にご乗車ください」というものだ。
なぜ信用乗車方式が生まれたか
この方式は、特に路面電車やバスなどの都市交通で広く採用されている。理由の一つは、運行効率の向上だ。乗務員が運賃収受を行わないことで、停留所での停車時間が短縮され、運行頻度を高められる。また、車両のドアが多く、乗降がスムーズになるという利点もある。ヨーロッパの多くの都市では、地下鉄でも自動改札機を設置せず、信用乗車方式を採用している例がある（例：ウィーン、プラハなど）。
無賃乗車を防ぐための方法
信用乗車方式では、無賃乗車を防ぐために、抜き打ちのチケット検査が行われる。係員が車内や駅構内で乗客のチケットを確認し、有効なチケットを持っていない者には罰金を科す。罰金額は都市によって異なるが、例えばドイツでは60ユーロ（約9,000円）、フランスでは50～80ユーロ（約7,500～12,000円）程度と、日本の鉄道の運賃に比べて高額に設定されている。
問題は、この方式では「チケットを購入しただけでは不十分」な点にある。多くの場合、購入したチケットは乗車前に刻印機（バリデーター）に通して「有効化」する必要がある。刻印されていないチケットは無効とみなされ、罰金の対象となる。この「刻印」のルールを知らない日本人観光客が、正規のチケットを買っていながら罰金を取られるケースが後を絶たない。
「知らなかった」でも罰金は徴収
「ルールを知らなかった」という言い訳は通用しない。欧州の交通事業者は、罰金の支払いを厳格に求める。観光客であっても例外ではなく、その場で現金やカードでの支払いを求められることが多い。SNS上では「日本円で1万円以上の罰金を払わされた」という報告が多数見られ、中には抗議しても通じず、警察を呼ばれたケースもあるという。
なぜ最近トラブルが目立つのか
最近、このようなトラブルが増えている背景には、欧州を訪れる日本人観光客の増加がある。2025年以降、円安の影響で欧州旅行は割高になっているが、それでも多くの日本人が訪れている。また、SNSの普及により、被害の報告が可視化されやすくなったことも一因だ。さらに、一部の都市では罰金の取り締まりを強化しており、観光客をターゲットにした検査が増えているとの指摘もある。
訪問先のルールを理解して旅を
ヨーロッパの都市交通を利用する際は、事前にその都市のルールを調べることが重要だ。特に注意すべき点は以下の通り。
- チケットを購入したら、必ず刻印機に通すこと（刻印不要のチケットもあるが、確認が必要）。
- スマホアプリで購入したチケットは、乗車前にアクティベート（有効化）操作が必要な場合がある。
- 罰金は高額で、支払いを拒否するとさらに法的手続きに発展する可能性がある。
欧州鉄道フォトライターの橋爪智之氏は、「日本人は『切符を買えば大丈夫』と思いがちだが、刻印という一手間が必要。現地のルールを尊重し、少しの手間を惜しまないことがトラブル回避の鍵」と指摘している。
