世界的な電気自動車（EV）シフトにおいて、日産自動車とホンダが苦戦を強いられている。その背景には、電池調達や市場戦略の誤算がある。日経ビジネスの調査によると、両社のEV販売台数は計画を大幅に下回り、中国勢の台頭に押されている。
日産の誤算：リーフの失敗と電池調達
日産は2010年に「リーフ」を投入し、EVの先駆者として注目された。しかし、その後はEVラインアップの拡充が遅れ、競争力を失った。特に、電池調達において、自社生産にこだわったことが裏目に出た。日産は2019年に中国・遠景科技集団（エンビジョングループ）との合弁工場を稼働させたが、コスト競争で中国勢に劣る。2022年のリーフの世界販売台数は約2万台と、ピーク時の2014年（約6万台）から減少した。
ホンダの苦戦：中国市場での失速
ホンダはEVシフトで中国市場に依存してきたが、現地の中国メーカーとの競争に敗れている。ホンダは2020年に中国でEV「e:Nシリーズ」を発表したが、販売は低迷。2023年の中国でのEV販売台数は約1万台と、目標の10万台を大きく下回った。ホンダの中国向けEVは、中国のBYDや蔚来汽車（NIO）と比較して航続距離や価格で劣り、消費者から敬遠されている。
中国勢の台頭と日本メーカーの課題
中国のBYDは2023年に世界で約300万台のEVを販売し、日産やホンダを凌ぐ。日本メーカーは電池の内製化やサプライチェーン構築で後れを取り、価格競争で不利な立場にある。日経ビジネスのアナリストは「日本メーカーはEVのコア技術である電池とソフトウェアで中国勢に差をつけられており、巻き返しには巨額の投資が必要」と指摘する。
今後の展望：日産とホンダの戦略転換
日産は2024年以降、新型EVを投入し、電池のコスト削減を図る。ホンダは2026年までに中国市場向けEVを10車種に増やす計画だが、現地生産の拡大が急務だ。両社とも、中国勢との提携や電池の外部調達を進める可能性がある。しかし、EVシフトのスピードが加速する中で、日本メーカーの生き残りは容易ではない。
