中国のスマートフォン大手OPPOが、日本市場からの撤退を検討していることが複数の関係者の話で明らかになった。同社は近年、日本向けの端末販売やマーケティング活動を縮小しており、撤退の可能性が高まっている。
日本市場での苦戦と撤退の背景
OPPOは2021年に日本市場に本格参入し、高性能で価格競争力のある端末を投入してシェア拡大を目指した。しかし、アップルやサムスン、ソニーなどの競合がひしめく日本市場で存在感を発揮できず、シェアは1%未満にとどまっていた。特に、2023年以降の円安や物価上昇により、スマートフォン市場全体が縮小傾向にある中で、OPPOの販売は低迷。さらに、中国メーカーに対する消費者の信頼低下も影響しているとみられる。
関係者によると、OPPOは日本法人の人員削減やオフィス縮小を進めており、新機種の投入計画も白紙になっている。撤退が正式に決まれば、既存ユーザーへのサポートは縮小される可能性が高い。
中国メーカー全体の日本市場での苦戦
OPPOの撤退は、中国スマートフォンメーカー全体の日本市場での苦戦を象徴している。かつてはHuaweiがシェアを伸ばしたが、米中対立の影響で販売が激減。Xiaomiやvivoも日本市場で苦戦しており、中国勢の存在感は低下している。一方、韓国サムスンはGalaxyシリーズで一定のシェアを維持しており、アップルの独壇場が続く日本市場で、中国メーカーにとっては厳しい環境が続いている。
市場調査会社によると、2024年の日本スマートフォン市場は前年比5%減の約3000万台と予想され、縮小が続く。こうした中、OPPOの撤退は避けられないとの見方が強い。
今後の展望とユーザーへの影響
OPPOが日本市場から撤退した場合、既存ユーザーは修理やソフトウェアアップデートなどのアフターサービスを受けられなくなる可能性があり、注意が必要だ。同社はグローバルでは依然として販売台数で上位に入るが、日本市場への再参入は難しいとみられる。
OPPOの日本撤退は、中国メーカーの日本市場での競争力の限界を示す事例となる。今後の日本スマートフォン市場は、アップルとサムスンの2強体制がさらに強まる可能性が高い。
