ｉＰＳ細胞を輸送するサービスの需要が拡大している。背景には、ｉＰＳ細胞を医療に応用する研究が進んでいることがある。一方、品質を保つには低温で振動を抑えて運ぶ必要があるが、輸送に関するルールの整備は追いついていない。（北野浩暉）
専用容器や空港対応で輸送効率化
ｉＰＳ細胞は、一般的に専用の施設で培養され、研究施設や医薬品工場に運ばれることが多い。輸送時は通常、劣化を抑えるため、液化窒素で凍結する。
三井倉庫ホールディングスは、京都大ｉＰＳ細胞研究所と開発した専用の容器を使った輸送サービスを展開している。容器はマイナス１５０度を７日間保てるほか、振動に強く、温度変化や振動レベルを記録する機能も備えている。今年に入ってからこれまでに、昨年１年間の３倍程度に上る問い合わせが寄せられているという。
国内の培養施設から海外の製薬会社に運ぶケースが目立っており、同社の竹鼻敏一事業開発部長は「コロナ禍で停滞していた研究が、治療や医薬品の実用化に向けて活発化している。命に直結するので、保管や検品も含めてきめ細かに対応していきたい」と話す。
航空輸送や常温輸送の取り組みも
日本航空は昨年７月、ｉＰＳ細胞を含む細胞専用の航空輸送サービスを始めた。国内外の空港に専任のスタッフを配置することで、最短９０分での搬出入を可能にした。従来４０～６０時間かかっていた日本から米国への輸送時間が約１９時間に短縮できたという。
プラスチック機器製造のサンプラテック（大阪市）は、常温輸送できる容器を手がけている。細胞が活動したまま運ぶため、劣化リスクが高く、衝撃への高い耐性が必要になる。容器の構造を工夫するとともに、内部を培養液で満たして気泡の発生を防ぐことで、振動による衝撃を軽減した。
常温輸送は解凍する手間がかからず、解凍に伴う損傷のリスクも少ないとされる。森正樹取締役は「ここ１～２年、問い合わせが増えている。さらに品質を高められるように取り組む」と語る。
規制整備はこれから
ｉＰＳ細胞の輸送には高い安全性が求められる。だが、現在は業界団体によるガイドライン（指針）があるだけで、法令による規制はない。業界内には「国によるルール作りが必要だ」（関係者）と公的な規制を求める声もある。
