「まるで一般もめん」と話題になった人型重機の技術を、市販のロボットにも応用可能にする試みが進んでいる。スタートアップの人機一体は、鉄道現場で実証済みの「人が直感的に重量作業ロボットを操る」技術を、製造業などの現場に広げる取り組みを進めている。
人型重機の基盤技術を市販ロボに搭載
東京ビッグサイトで開催されたスタートアップ展示会「SusHi Tech TOKYO 2026」（4月27～29日）では、人機一体の技術を市販製品に搭載した協働ロボット「人機バイラテラルアーム」の試作タイプが初公開された。鉄道で稼働中の人型重機の基盤技術を、市販ロボットに応用する試みだ。
人機一体の技術が製品化されたのは、JR西日本、日本信号と共同開発した「軌道用人機 ver.2.0」が最初だ。これをベースに日本信号が製造した「多機能鉄道重機」が、2024年7月からJR西日本営業線の鉄道設備メンテナンスで稼働している。架線を支える構造物の塗装や木材の伐採、数十kg～100kg超の重量物搬送といった高所作業を、人が安全な場所のコックピットから遠隔操縦して行う。
SNSでは、高所作業車のアーム（ブーム）の先端に上半身が載った画像が出回り、「まるで一般もめん」と話題になった。
試作タイプのバイラテラルアーム
今回発表した試作タイプの人機バイラテラルアームは、軌道用人機 ver.2.0などが鉄道で実証済みの基盤技術を、市販製品に搭載したものだ。SusHi Tech TOKYO 2026ではベース機体として可搬重量15kg、最大リーチ900mm、6自由度を持つ韓国Doosan Robotics製ロボットを採用し、2台を展示していた。
協働ロボットに搭載されているのは、人機一体独自の力制御技術と、パワーを増幅しつつアームを遠隔操作できる「パワー増幅バイラテラル制御」技術だ。これにより、操作機（操縦桿）に加えた力に応じて作業機側のロボットが動き、作業機が物にぶつかれば操作機側にも力が返ってくるといった動作を実現している。
人が操作するための事前のティーチング（動作の教示作業）は不要で、数十分の訓練のみで、数十kgの重量物を軽い力で扱えるという。狭小スペースの製造現場、多品種少量生産のライン、高温環境やクリーンルーム内での作業などを想定している。
これまでは現場ごとに専用機をPoC（概念実証）開発する必要があり、多額の研究開発費がかかっていた。しかし市販品の協働ロボットに独自技術を適用することで、サービス提供費用のみで現場の実用可能性を検証できるようになるという。
会場で体験してきた
会場では、今回発表された人機バイラテラルアームを体験できた。説明員が作業機側のアームを手で押すと、その力が操作機側にも伝わってくる。操作機を動かせば、力センサーで検知した方向に作業機が動き、その移動量が今度は操作機側にも返ってくる。まるでその場でアームを動かしている感覚で遠隔操作できる。
実際に体験した作業は積み木を追って容器に入れるだけの簡単なものだったが、追っている物の重さや、何かに引っかかった時の抵抗が操作機越しに手元に伝わってきた。
遠隔操作する人型重機、存在意義は
人機一体の金井政宏（代表取締役社長）は、一般的なアバターロボットやヒューマノイドとの違いについて「操作するロボットと操作されるロボットの構造もスケールも違うのに、人が思い通りに動かせる」と説明する。
そもそも人機一体の原点は東日本大震災での原発事故対応だったと金井社長。「人が行かなくて済むロボットが本来あるべきだった」と振り返る。技術があっても、プロダクトとして社会実装されなければ意味がない。その問題意識から、立命館大学発のスタートアップとして同社を立ち上げた経緯がある。鉄道での実用化を皮切りに、土木、製造業の現場へと、人機一体の技術を展開していく構えだ。
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