電気自動車（EV）への移行が加速する中、自動車産業のサプライチェーンはかつてない変革を迫られている。エンジンやトランスミッションなど内燃機関関連の部品メーカーは需要減少に直面し、再編や事業転換が避けられない状況だ。
エンジン部品メーカーの岐路
ガソリン車からEVへのシフトにより、エンジン、燃料噴射装置、排気系部品などの需要は長期的に減少する見通しだ。これにより、多くの部品メーカーは事業の存続をかけた決断を迫られている。例えば、ある大手部品メーカーはエンジン部品事業の縮小を発表し、EV向けモーターやインバーターの生産に注力する方針を示している。
「エンジン関連部品の収益は2025年をピークに減少に転じると予想している」と、業界アナリストは指摘する。実際、2023年の国内自動車部品出荷額は前年比で微減しており、特にエンジン部品は減少傾向が顕著だ。
バッテリーとモーターへの投資急増
一方、EVの中核部品であるバッテリーやモーターへの投資は急増している。トヨタ自動車や日産自動車など完成車メーカーは、バッテリーの自社生産や調達先の多様化を進めている。また、部品メーカーもモーターやインバーター、パワー半導体など新たな分野に参入している。
「今後10年間で、EV関連部品の市場規模は現在の3倍に拡大する」と、業界団体の関係者は見通しを語る。特にリチウムイオンバッテリーの需要は急拡大しており、世界各国でギガファクトリーの建設が相次いでいる。
サプライチェーンの再編と地域シフト
EVシフトはサプライチェーンの地理的再編も促している。バッテリー生産は原材料の供給源や需要地に近い場所で行われる傾向が強く、中国や東南アジアへの依存度が高まっている。また、欧州や北米でもバッテリー工場の建設が進み、地産地消の流れが加速している。
「サプライチェーンのレジリエンス強化が課題だ」と、経済産業省の担当者は指摘する。地政学リスクや原材料価格の高騰に対応するため、企業は調達先の多様化や在庫の積み増しを進めている。
中小部品メーカーへの影響
大手部品メーカーに比べ、中小部品メーカーはEVシフトへの対応に苦慮している。技術開発や設備投資に多額の資金が必要であり、事業転換が難しいのが現状だ。業界団体の調査によると、中小部品メーカーの約4割が「EVシフトへの対応が経営の課題」と回答している。
「政府の支援策や業界再編が不可欠だ」と、中小企業の経営者は訴える。実際、経済産業省は中小部品メーカーの事業転換を支援する補助金制度を設けているが、申請手続きの煩雑さなどから活用が進んでいない面もある。
今後の展望
EVシフトは自動車産業のサプライチェーン全体に大きな変革をもたらしている。内燃機関関連部品の需要減少は避けられず、部品メーカーの再編や事業転換は今後さらに加速する見通しだ。一方で、バッテリーやモーターなど新たな分野では成長機会が広がっており、技術開発競争が激化している。
「自動車産業は100年に一度の変革期にある」と言われるが、サプライチェーンの変化はその核心部分と言える。完成車メーカーと部品メーカーが連携し、新たなバリューチェーンを構築していくことが求められている。
