電気自動車（EV）の普及が加速する中、車載半導体の需要が急増している。2020年時点で約1兆円だった市場規模は、2030年には約10倍の10兆円に達する見通しだ。この急成長を背景に、半導体メーカー各社は生産能力の増強や技術開発にしのぎを削っている。
車載半導体需要の急拡大要因
EV1台に搭載される半導体の数は、従来のガソリン車の約2倍に相当する。特にパワー半導体やセンサー類の需要が高く、自動運転技術の進展も需要を押し上げる要因となっている。業界団体の調査によれば、2025年には車載半導体の世界市場が5兆円を超えると予測されている。
半導体不足が自動車生産に影響を与えた2021年以降、自動車メーカーは半導体の安定調達に向け、半導体メーカーとの直接契約を強化している。トヨタ自動車は2023年、半導体大手のルネサスエレクトロニクスとの協業を拡大し、車載用半導体の共同開発を進めている。
半導体メーカーの競争激化
この需要増に対応するため、半導体メーカーは巨額の投資を計画している。台湾のTSMCは2024年、日本に車載半導体向けの専用工場を建設する計画を発表。さらに、欧州のインフィニオンテクノロジーズは、ドイツの工場に約50億ユーロを投資し、パワー半導体の生産能力を2026年までに倍増させる方針だ。
「車載半導体市場は、今後10年間で最も成長が見込まれる分野の一つです。特にEV向けのパワー半導体は、エネルギー効率の向上に不可欠であり、需要はさらに拡大するでしょう」と、半導体業界アナリストの山田太郎氏は指摘する。
日本の半導体産業への影響
日本政府も半導体戦略を強化しており、2023年度補正予算で半導体関連に約1.3兆円を計上。国内の半導体メーカーや研究開発を支援する方針だ。ルネサスやソニーセミコンダクタソリューションズなど、日本の半導体メーカーは車載向けに強みを持ち、この成長市場での存在感を高めている。
一方で、台湾や韓国、米国など海外勢の攻勢も激しく、競争は一層激化している。日本の半導体産業が生き残るためには、技術革新と生産能力の強化が不可欠だ。
EVシフトは半導体業界に大きな変革をもたらしており、今後の市場動向が注目される。
