アップルの2026年9月期第3四半期（4〜6月）決算で、メモリー価格の高騰が利益を圧迫している実態が明らかになった。7月30日に発表された売上高は1094億ドル（前年同期比16%増）、全社粗利率は50.1%と高水準を維持したが、この数字には関税還付による約2ポイント分が含まれている。
メモリー高騰が粗利率を3ポイント近く押し下げる見通し
関税還付を除いた実勢の粗利率は48.1%で、前四半期の49.3%から1.2ポイント低下。さらに7〜9月期の予測値は47〜48%で、還付分を除くと中間値で46.5%となり、半年で約3ポイントの低下が見込まれている。
CFOのケバン・パレク氏は決算説明会で「100%超がメモリーコストの変化で説明できる」と述べ、メモリー高騰の影響が数字以上に大きいことを示唆。値下がりした他の部品や製品構成の見直しで相殺した結果、差し引き1.2ポイントに抑えられたという。
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「100年に一度の大洪水」とCEOが表現
CEOのティム・クック氏は6月のウォール・ストリート・ジャーナル紙で「メモリー価格における100年に一度の大洪水」と表現し、7月30日の決算説明会でも同じ表現を繰り返した。製品価格については「しぶしぶ値上げした」と述べている。
クック氏は9月1日付でCEOを退き、ジョン・ターナス氏が後任となる。値上げの影響への対応は新体制が引き継ぐことになる。
