電気自動車（EV）へのシフトが加速する中、自動車産業のサプライチェーンが大きく変貌しようとしている。従来のエンジン車に比べ、EVの部品点数は約3分の1に減少するとされ、多くの部品メーカーが事業の存続を脅かされている。特にエンジンやトランスミッションなど、内燃機関に特化した部品メーカーは、需要の急減に直面している。
部品点数の減少がもたらす衝撃
EVの部品点数は約1万点とされ、エンジン車の約3万点から大幅に減少する。これにより、従来の部品サプライヤーは市場縮小に直面。さらに、EVではバッテリーやモーター、インバーターなど、新たな主要部品が登場し、従来のサプライヤーが持つ技術が不要になるケースも多い。
自動車部品大手のデンソーは、エンジン関連部品の売上高が全体の約4割を占める。同社はEV向けの製品開発を進めているが、エンジン部品からの移行は容易ではない。業界関係者は「部品メーカーの生き残りには、EV向けの新技術への投資が不可欠だが、資金力のない中小企業は淘汰される可能性が高い」と指摘する。
新たな成長分野へのシフト
一方で、EVシフトを追い風に成長する分野もある。例えば、熱マネジメントシステムや軽量化素材、パワー半導体などだ。これらの分野では、従来の自動車部品メーカーだけでなく、異業種からの参入も相次いでいる。
また、EVの普及に伴い、充電インフラやバッテリーリサイクルなど、新たなビジネスチャンスも生まれている。部品メーカーは、自社の技術を活かせる新分野への転換を迫られている。
政府の支援と企業の生き残り戦略
日本政府は、2035年までに新車販売を全て電動車にする目標を掲げている。これに伴い、部品メーカーへの支援策も検討されているが、具体的な対策はまだ明確ではない。
ある部品メーカーの幹部は「政府の支援も重要だが、最終的には各企業の技術力と経営判断が問われる。当社はEV向けのモーターコアの製造に注力しており、2025年までに売上高の半分をEV関連にする計画だ」と語る。
EVシフトは、自動車産業の構造を根本から変えつつある。部品メーカーは、従来のビジネスモデルからの脱却と、新たな成長分野への転換を迫られている。生き残りをかけた競争は、今後さらに激化するだろう。
