トヨタ自動車は、2025年までに新型電気自動車（EV）10車種を市場に投入する方針を明らかにした。これは、同社がこれまで重視してきたハイブリッド車（HV）戦略からの大幅な転換を示すものであり、世界的なEVシフトの加速に対応する狙いがある。
EV投入計画の詳細
トヨタは、2025年までに投入する10車種のEVについて、セダン、SUV、ミニバンなど多様なボディタイプをラインアップする計画だ。また、これらのEVは、トヨタ独自の次世代バッテリーを搭載し、航続距離を現行比で50％以上向上させるという。さらに、2026年以降は、車両プラットフォームをEV専用設計に切り替え、生産コストを半減させることを目指す。
戦略転換の背景
トヨタは長らく、HVや燃料電池車（FCV）を含むマルチパスウェイ戦略を掲げてきた。しかし、欧州や中国でのEV規制強化、テスラや中国メーカーの台頭を受け、EVへの本格参入を迫られていた。豊田章男社長は、「EV市場の成長は予想以上に速い。当社も需要に応えるべく、電動化のスピードを加速する」と述べている。
販売目標と投資計画
トヨタは、2030年までに世界販売台数に占めるEVの比率を30％（約350万台）に引き上げる目標を設定した。この目標達成のため、バッテリー関連投資に2兆円を投じる計画だ。また、2025年までにEV生産能力を年間100万台に拡大する方針で、国内外の工場で生産ラインのEV対応を進める。
業界への影響と課題
トヨタのEV攻勢は、日本メーカー全体の電動化を加速させる可能性がある。一方で、部品調達や充電インフラ整備など、課題も山積している。特に、バッテリーの安定調達が鍵となり、トヨタはパナソニックとの合弁会社や、中国のCATL（寧徳時代新能源科技）との提携を通じて、サプライチェーンを強化する方針だ。
今回の戦略転換により、トヨタは世界のEV市場で存在感を高めることができるか。今後の動向が注目される。
