世界的な電気自動車（EV）販売の減速が鮮明になり、自動車メーカー各社は戦略の見直しを迫られている。2024年の世界EV販売台数は前年比わずか3%増の約1000万台にとどまり、これまでの急成長から一転して市場の停滞が顕著となった。
販売減速の背景
販売減速の背景には、補助金の縮小や価格競争の激化、充電インフラの整備遅れなどが挙げられる。特に欧州では主要国がEV購入補助金を削減または打ち切り、消費者の購買意欲に冷や水を浴びせた。また、中国市場ではテスラやBYDなどのメーカーが値下げ競争を繰り広げ、収益性を圧迫している。
ある自動車メーカーの幹部は「市場の成長が期待ほど速くないことは明らかだ。各社は生産計画を現実的な水準に調整する必要がある」と指摘する。この発言は業界全体の認識を反映している。
メーカー各社の対応
こうした状況を受け、多くの自動車メーカーがEV戦略の見直しに動き出した。フォードは2024年に計画していたEV生産能力の拡大を延期し、代わりにハイブリッド車への投資を強化すると発表した。ゼネラル・モーターズも一部のEVモデルの発売を遅らせ、内燃機関車の販売に注力する方針を示している。
一方、トヨタ自動車はEV専用プラットフォームの開発を進める一方で、ハイブリッド車や水素燃料電池車など複数の技術を並行して開発する「マルチパスウェイ戦略」を堅持している。同社の担当者は「顧客のニーズやインフラ整備の進捗に応じて、最適な技術を提供することが重要だ」と述べている。
今後の展望
アナリストの間では、EV市場の長期的な成長見通しには依然として楽観的な見方があるものの、短期的には調整局面が続くとの見方が多い。IHSマークイットの調査によると、2030年までに世界の新車販売に占めるEVの割合は30%を超えると予測されているが、その達成には価格低下や充電インフラの拡充が不可欠とされる。
また、欧州連合（EU）が2035年までに内燃機関車の新車販売を実質禁止する方針を維持していることから、メーカー各社は中長期的な対応を迫られている。しかし、現状の販売低迷を受けて、業界内では規制の緩和を求める声も強まっている。
