トヨタ自動車は、中国上海市に電気自動車（EV）と水素エネルギーを専門とする研究開発拠点を新設する計画を明らかにした。2025年の稼働開始を目指しており、現地のパートナー企業や大学との連携を強化し、次世代モビリティ技術の開発を加速させる狙いだ。
上海に新拠点、EVと水素に特化
新たな研究開発拠点は、上海市の嘉定区に設置される。トヨタはこれまで中国市場向けにEVやプラグインハイブリッド車（PHV）の開発を進めてきたが、今回の拠点では特にEVのバッテリー技術や水素燃料電池システムの研究に重点を置く。トヨタの中国法人であるトヨタ・モーター・チャイナが運営を担当し、現地のエンジニアを中心に約100人規模の体制でスタートする見通しだ。
トヨタは「中国は世界最大の自動車市場であり、EVと水素エネルギーの普及が急速に進んでいる。現地のニーズに合わせた技術開発を強化するため、上海に新拠点を設けることを決定した」とコメントしている。
中国市場でのEV競争が激化
中国では、BYDや蔚来汽車（NIO）などの地元メーカーがEV市場で存在感を高めており、トヨタを含む外資系メーカーは競争の激化に直面している。2023年の中国新車販売台数のうち、EVとPHVを合わせた新エネルギー車（NEV）の割合は約31%に達し、前年の25%から大きく上昇した。中国政府は2035年までにNEVの販売比率を50%以上に引き上げる目標を掲げており、市場の成長は今後も続くと見られる。
トヨタは2026年までに世界で10車種のEVを投入する計画を発表しており、中国市場向けの戦略車種も含まれている。上海の新拠点では、現地のパートナー企業と協力してバッテリーのコスト削減や航続距離の延長など、競争力のあるEVの開発を目指す。
水素エネルギーへの注力
トヨタは水素燃料電池車（FCV）の開発でも先行しており、中国市場での普及を視野に入れている。同社は2021年に北京市でFCVの実証実験を開始し、2023年には上海市でも水素ステーションの整備に向けた協議を進めてきた。新拠点では、FCV用の燃料電池システムの小型化や低コスト化の研究を進め、中国の商用車市場への展開を狙う。
中国政府も水素エネルギーを国家戦略に位置付けており、2030年までに水素ステーションを1000基設置する目標を掲げている。トヨタは「中国の水素社会実現に貢献するため、技術開発とインフラ整備の両面で協力を強化する」と述べている。
現地パートナーとの連携強化
トヨタは中国のバッテリーメーカーである寧徳時代新能源科技（CATL）や比亜迪（BYD）との提携を既に進めており、上海の新拠点でもこれらの企業との協業を深める方針だ。また、上海交通大学や清華大学などの現地大学との共同研究も計画している。トヨタの中国事業責任者は「中国の優れた人材と技術を結集し、世界に通用する技術を生み出したい」と意気込みを語った。
