トヨタ自動車は、電気自動車（EV）への本格的なシフトに向けて、サプライヤーとの関係を抜本的に見直す方針を固めた。従来の系列を超えた調達網の再構築により、部品コストを大幅に削減し、2026年までに年間150万台のEV販売を目指す。
調達戦略の転換
トヨタは、EV向け部品の調達において、これまでの系列サプライヤーに加え、新興メーカーや海外企業との協業を積極的に進める。特に、駆動用バッテリーやモーターなどのコア部品では、複数のサプライヤーから競争入札を実施し、コスト競争力を高める。
トヨタの調達責任者は「EV時代には、従来のサプライチェーンでは対応が難しい。スピードとコストを重視し、最適なパートナーと組む必要がある」と説明する。
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サプライヤーへの影響
この動きは、長年トヨタと密接な関係を築いてきた部品メーカーに大きな影響を与える。一部のサプライヤーは、トヨタ向け受注が減少する可能性があり、事業構造の転換を迫られる。トヨタは、従来のサプライヤーに対しても、EV対応部品の開発を促し、競争力を高めるよう求める方針だ。
新たなパートナーシップ
トヨタはまた、バッテリー分野でパナソニックとの合弁会社を強化する一方、中国のCATLや韓国のLGエナジーソリューションなど、海外メーカーからの調達も拡大する。さらに、半導体分野では、デンソーやルネサス エレクトロニクスとの協業を深め、安定供給を確保する。
トヨタは、これらの戦略を通じて、EVのコストを現行比で30％削減し、2026年までにEV販売150万台を達成する計画だ。また、2030年にはEV販売350万台を目標に掲げる。
