トヨタ自動車は2026年から次世代電気自動車（EV）の量産を開始すると発表した。新開発のバッテリー技術により、航続距離は1000キロメートルを超え、価格は従来比で20％削減される見通しだ。
次世代バッテリーの革新
トヨタは、全固体電池を含む次世代バッテリーを開発中で、これにより航続距離の大幅な向上とコスト削減を実現する。同社の技術責任者は「全固体電池は2027年から2028年に実用化する見込みだが、それに先立ち、2026年には改良型リチウムイオン電池を搭載したEVを投入する」と述べている。
具体的には、改良型リチウムイオン電池では航続距離が約800キロメートル、全固体電池では1000キロメートル以上を目指す。また、価格は現行のbZ4Xと比較して20％低減し、補助金なしでも実用的な価格帯を実現する。
量産計画と生産拠点
トヨタは、次世代EVの生産を愛知県の田原工場と、米国ケンタッキー州の工場で行う計画だ。2026年の量産開始後、年々生産台数を増やし、2030年までに全世界で年間350万台のEV販売を目標とする。これは、従来の目標である200万台から上方修正された数字だ。
同社は、EV専用プラットフォーム「e-TNGA」をさらに進化させ、生産効率を向上させる。これにより、車種ごとの部品共通化を進め、開発コストを30％削減するという。
市場への影響と競争
トヨタの発表は、EV市場に大きな影響を与えるとみられる。現在、テスラやBYDが先行する中、トヨタは量産技術と信頼性で差別化を図る。業界アナリストは「トヨタの参入により、EVの価格競争がさらに激化するだろう」と指摘する。
一方、トヨタは水素エンジン車やハイブリッド車の開発も継続し、多様なパワートレイン戦略を維持する方針だ。ただし、今回の次世代EV計画は、同社が本格的にEVシフトに舵を切ったことを示すものと言える。
今後の課題
全固体電池の量産にはまだ課題が残る。トヨタは、耐久性やコスト面でのブレークスルーが必要だと認めており、2027年以降の実用化を目指す。また、充電インフラの整備も重要で、政府や他社との連携を強化する方針だ。
トヨタの佐藤恒治社長は「カーボンニュートラル実現のため、EVは重要な柱の一つ。お客様に安心して選んでいただけるEVを提供する」とコメントしている。
